7日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに大幅反発し、大引けは前日比370円86銭（1.60%）高の2万3575円72銭だった。前日の米株式相場の上昇を受け、米国とイランの対立激化が世界的な株安につながることへの警戒感が和らいだ。株価指数先物に短期志向の海外投資家による買いや売り方の買い戻しが断続的に入り、日経平均は一方的に上げ幅を拡大した。
前日の米株式市場では原油先物相場の上昇一服などを背景に、ダウ工業株30種平均は朝安後持ち直して68ドル高で終えた。市場では「中東情勢の緊迫化が米景気に大きな悪影響をもたらすとは考えにくく、押し目買いの好機」（国内証券ストラテジスト）との声が聞かれた。前日の大発会で日経平均は451円安と大幅に下落していたため、自律反発を狙った押し目買いも入りやすかった。
東証1部の売買代金は概算で2兆1251億円。売買高は11億5795万株だった。
JPX日経インデックス400も4営業日ぶりに大幅反発し、終値は前日比241.99ポイント（1.6%）高の1万5412.52だった。東証株価指数（TOPIX）は3営業日ぶりに大幅反発し、終値は27.56ポイント（1.62%）高の1725.05だった。業種別TOPIXは33業種全てが値上がりし、精密機器の上昇が目立った。
東証1部の値上がり銘柄数は1961と全体の9割を占めた。値下がりは146、変わらずは54銘柄だった。
米見本市に先立ち、自動運転の試作車を発表したソニーが売買を伴って上昇し、昨年来高値を更新した。オリンパスや富士フイルムが上昇。リクルートやファミマ、キッコマンが高い。一方、SUMCOとスクリンは軟調。昭電工や東海カ、川崎汽が安く、ZHDが下落した。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕