第一トラクター（中国） 農機購入補助で期待 アジア 注目銘柄 2月27日 26日の香港・中国本土株式市場で農業機械関連が上昇した。トラクター大手の第一トラクターは一時、前日比0.46香港ドル（12.67%）高の4.09香港ドルを付けた。中国の農業農村省は25日公表した今年の農業政策課題で、農業機械の購入を支援する内容を盛り込んだ。関連企業の業績向上につながるとの期待で買われた。 同社株は中国本土市場でも1 第一トラクター（中国） 農機購入補助で期待
IMI（フィリピン） アジア 注目銘柄 2月25日 24日のフィリピン株式市場で、電子機器メーカーのインテグレーテッド・マイクロエレクトロニクス（IMI）が小幅に続落した。2020年10～12月期の売上高が四半期として過去最高を記録したとの発表を受け、一時は前日比0.98ペソ（7.5%）高の14.00ペソに上昇した。その後は世界的なハイテク株売りの強まりを受け、下げに転じた。 20年10～ IMI（フィリピン）
ラッフルズ・メディカル（シンガポール） アジア 注目銘柄 2月23日 22日のシンガポール株式市場で病院大手のラッフルズ・メディカル・グループが3日続伸した。前週末比の上昇率は一時5%を超えた。22日発表の2020年12月期通期の決算が良好な内容だったとの受け止めから買いが先行した。 20年12月期の売上高は前の期比9%増の5億6820万シンガポールドル、純利益は9%増の6589万シンガポールドルだった。新 ラッフルズ・メディカル（シンガポール）
北京京西文化旅遊（中国） アジア 注目銘柄 2月20日 19日の中国・深圳株式市場で、映画投資などを手掛ける北京京西文化旅遊が上昇した。上映中の春節（旧正月）向けのコメディー映画「你好、李煥英（Hi,Mom）」が人気となり、この映画の制作などに携わった同社の業績寄与を見込んだ買いが集まった。 你好、李煥英は12日に上映が始まった。現地報道などによると、19日午前時点で興行収入が32億元（約5 北京京西文化旅遊（中国）
サンズ・チャイナ（マカオ） アジア 注目銘柄 2月18日 17日の香港株式市場で、マカオでカジノを運営する金沙中国（サンズ・チャイナ）が続伸した。一時は前日比6%近く上げ、約11カ月ぶりの高値を付けた。 マカオ当局は17日、中国本土の春節（旧正月）連休6日目（16日）までのマカオへの訪問客が前年同期から68%減の7万7383人だったと発表した。ただ、16日は中国本土からの客数がこの春節で初めて前年 サンズ・チャイナ（マカオ）
平安健康医療科技（中国） アジア 注目銘柄 2月17日 16日の香港株式市場で、インターネットで健康相談などのサービスを提供する平安健康医療科技が大幅高となった。アクティブ型の上場投資信託（ETF）を手掛ける米運用会社ARKインベストメント・マネジメントが平安健康医療科技株を買い増したと伝わり、追随する買いが連日で入っている。 ARKは米投資家のキャシー・ウッド氏が率いるファ 平安健康医療科技（中国）
SKイノベーション（韓国） アジア 注目銘柄 2月16日 休場明け15日の韓国株式市場で、石油大手のSKイノベーションが急落した。米国際貿易委員会（ITC）は10日、LG化学との車載電池を巡る係争でSKイノベーション側に対し、対象製品の米国への輸入を10年間禁止する排除命令を出した。SKイノベーション側が顧客に製品供給を継続できる猶予期間なども盛り込まれたが、嫌気する売りが膨ら SKイノベーション（韓国）
エアアジア（マレーシア） アジア 注目銘柄 2月11日 10日のマレーシア株式市場で格安航空会社（LCC）大手、エアアジア・グループが反発した。一時は前日比の上昇率が9%を超え、約1カ月ぶりの高値を付けた。9日に2020年10～12月期の東南アジアの旅客数が前の四半期から大きく回復したと発表した。収益の底入れ期待から買いが集まった。 10～12月期はタイでの旅客数が7～9月期と比べて エアアジア（マレーシア）
舜宇光学科技（中国） アジア 注目銘柄 2月10日 9日の香港株式市場で、スマートフォンのカメラレンズなどを生産する舜宇光学科技が4営業日ぶりに反発。一時、前日比9.60香港ドル（4.57%）高の219.60香港ドルまで買われた。8日発表の1月の製品出荷概況で、主力のスマホ向けレンズセットが約1億4770万個と前年同月比36%増加し、買いが入った。 市場シェアの拡大などで出荷が増加した。スマホ 舜宇光学科技（中国）
PCCW（香港） 前期の赤字転落を嫌気 アジア 注目銘柄 2月9日 8日の香港株式市場で、通信大手のPCCWが反落した。一時は前週末比1.6%安となった。5日の取引終了後に発表した2020年12月期決算は、最終損益が10億2000万香港ドルの赤字（前の期は6億8100万香港ドルの黒字）だった。業績の大幅悪化を嫌気した売りが優勢だった。 無料テレビ事業のコンテンツ作成などに関する投資の償却費や、海外 PCCW（香港） 前期の赤字転落を嫌気