Y・Z世代は知っている 未来の職場の条件 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 6月25日 ミレニアル（Y）世代とそれに続くZ世代は存在感を随分増したのではないか。 Y世代とは1981～96年生まれ（諸説あり）の今年23～38歳。Z世代は97～2010年生まれで9～22歳。いずれも多感な時期、あるいは生まれた時にインターネットが存在し、「デジタル・ネーティブ世代」とも呼ばれている。 米国では来年の大統領選に向けた民主党の候補者選びでY世代候補が初めて現れ、注目を集める。株主総会シーズン Y・Z世代は知っている 未来の職場の条件
車再編 規模から「範囲」へ FCA、ルノーの教訓 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 6月11日 ハリウッド版「ゴジラ」の第3作が封切られ、1作目の公開当時を思い出した。米国での上映開始は1998年5月、宣伝コピーは「サイズ・ダズ・マター（巨大さが度肝を抜く）」といった。 なぜ記憶しているかといえば、映画公開とほぼ同時期に米独自動車大手が合併して誕生したダイムラークライスラーをよく取材したからだ。同社も当時、「サイズ・マターズ（英語の意味は同じ）」というコピーを使っていた。 あれから21年。 車再編 規模から「範囲」へ FCA、ルノーの教訓
ファーウェイ 衝突する「正義」 任CEOが歩む狭い道 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 5月25日 自分にとって「正義の戦い」だと言いたかったのか。 広東省深圳市にある中国通信機器最大手、華為技術（ファーウェイ）の本社。妻が好きな「ホテル雅叙園東京」のカフェテリアを再現したという日本メディアとの記者会見場で18日、任正非・最高経営責任者（CEO）が最後に配らせたのは1枚の写真のコピーだった。 第2次世界大戦中に満身創痍（そうい）で帰還した旧ソ連の戦闘機「イリューシン」。「我々も、ぼろぼろになっ ファーウェイ 衝突する「正義」 任CEOが歩む狭い道
人生100年時代のテンショク 新たなステージ試そう 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 5月11日 2019年3月期決算の発表も終盤。平成の時代に起伏が激しかった電機産業ではソニーと日立製作所が過去最高益を計上したが、富士通のように3千人近い早期退職者を募った会社もまだある。 電機だけではない。人員削減は精密機械や医薬、化学のメーカーでもこの1年、増えている。 対象は主に45歳以上のバブル入社組だ。同世代は大企業に約500万人いて、そのうち200万人は役職定年で管理職をはずれた、または管理職に 人生100年時代のテンショク 新たなステージ試そう
重すぎる日本のIoT 深圳を歩いて感じた違い 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 4月23日 米中摩擦の影響でヒト・モノ・カネの動きが緩慢になり、技術革新に冬の時代（イノベーション・ウインター）が訪れる。米調査会社ユーラシア・グループがそんな懸念を「2019年の10大リスク」に入れていたが、本当だろうか。 米シリコンバレーと関係が深い中国南部の深圳を歩いた。率直に言えば、「冬の兆し」はあまり感じられなかった。 深圳と香港、マカオを合わせた「粤港澳大湾区（グレーターベイエリア）」で巨大な再 重すぎる日本のIoT 深圳を歩いて感じた違い
「トラスト」欠いたゴーン元会長 結合なき経営の限界 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 4月8日 日産自動車の取締役を解任されたカルロス・ゴーン元会長。よく口にしていた言葉に「ダイバーシティー（多様性）」「レジリエンス（回復力）」「コミットメント（結果、奉仕）」「モチベーション（動機づけ）」「エンパシー（共感）」の5つがあった。 これらはもう、日産や仏ルノーの経営者の口から聞かれることはなくなったが、かつては両社の経営の根幹をなし、他の多くのグローバル企業にも大きな影響を与えていた。 米人事 「トラスト」欠いたゴーン元会長 結合なき経営の限界
進化続ける「働きたい会社」 上意下達より教え合い 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 3月22日 この春、社会人になる新卒内定者が就職先をどう選んだか。調査を様々見比べると、「成長できる環境がある」が「安定性」「知名度」を抑えてトップや上位に躍進しているのに気がつく。 成長できる環境。「会社とは経験を積む場所であり、一カ所に長くいる必要はない」ということだろう。企業の人気番付も合わせて見ると、順位を上げた企業には「キャリアアップが当たり前」とのイメージがある外資系が目立つ。 若い世代のこの傾 進化続ける「働きたい会社」 上意下達より教え合い
日産・ルノー 脱国益のススメ グローバル連合の強み磨け 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 3月6日 日産自動車のカルロス・ゴーン元会長が保釈されると、同氏と日産、仏ルノーの間で論戦の動きが再び活発になる。だが、ゴーン氏逮捕後の100日強で事態は相当動き、同氏が両社の経営に復帰するかと言えば可能性は低い。 今後の最大の焦点はゴーン氏の保釈とは別個に、日産とルノーのアライアンス（企業連合）と呼ばれる関係がどうなるかだ。筆者は両社に「袂（たもと）を分かつ」という選択肢は存在しないと考える。別々に生き 日産・ルノー 脱国益のススメ グローバル連合の強み磨け
もうひとつの世界標準 健康や安全 日本に勝機 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 2月13日 中国企業が製造する次世代通信規格「5G」向けの機器を使わない動きが、米国から世界に広がっている。 安全保障上の問題が背後に存在するといわれているが、もう一つあるとみられるのは、巨大国家が進める「デファクト・スタンダード（事実上の世界標準）」戦略に対する各国の警戒感だろう。 中国企業の強みはなんと言っても母国市場の巨大さだ。大きな市場で強固な経営基盤を確立できれば、海外での市場競争も優位に進められ もうひとつの世界標準 健康や安全 日本に勝機
GAFAに負けない稼ぎ方 世界の「分断」が追い風にも 中山 淳史 中山 淳史 Deep Insight 本社コメンテーター 1月25日 官民で旗を掲げたインフラ輸出戦略。その根幹だった海外での原子力事業が、日立製作所の英国でのプロジェクト凍結でいよいよゼロになった。 見渡してみれば液晶、携帯、半導体、原発と、日本の「キャッシュカウ（金のなる木）」と期待された産業は自動車を除いて次々と風前の灯と化しつつある。日本はどこで間違ったのだろう。 元三井住友銀行副頭取で、会計不祥事後の東芝再建を率いる車谷暢昭会長兼最高経営責任者（CEO） GAFAに負けない稼ぎ方 世界の「分断」が追い風にも
本社コメンテーター
産業・企業経営
自動車、電機など産業動向、経営トレンドに精通。編集委員、論説委員などを経て2017年2月より現職。「GEと東芝」「移動の未来」などで講演多数。2001年の米同時テロをニューヨーク駐在時に取材。アルゼンチン留学も。