中山 淳史

今から120年以上前、「近代五輪の父」クーベルタン男爵は母国フランスでの大会開催に強い執着心を持っていたという。ドイツの歴史家ヴォルフガング・ベーリンガーは著書「スポーツの文化史」で開催地選びを「愛国主義的動機も一役買った」と書いている。 だが、「民族の利己主義の克服」という五輪の理想は1900年のパリ五輪（第2回大会）の後からきちんと実践され、現在も守られている。開催地は夏季だけで19カ国と、

「文章はいい、論旨も明確だ、だがテーマがない」（村上春樹著「1973年のピンボール」） 70年代初頭の日本は、しらけ世代、三無主義などと若者がいわれ始めた時期。小説の主人公「僕」も大学の指導教授から卒論を巡り、そうたしなめられる。 本田宗一郎氏「思想こそ技術を生む母体」 だが、そんな時代の空気をよそに、重いテーマを自ら課し、難路に挑む者もたくさんいた。ホンダの創業者、故・本田宗一郎氏がそうだった

古代中国では、君主は天変地異や疫病の流行にさえ責任を負うものだったという。25日の定時株主総会で、再任案が否決された東芝の永山治取締役会議長（中外製薬名誉会長）の状況も、それに似たところがある。前社長と経済産業省の関係に原因があるとはいえ、企業で起きた森羅万象にはすべて責任を負うのが、経営を監督する取締役会トップの宿命だ。 東芝は経営破綻の懸念もあった会計不祥事から6年を経ている。だが、経営の体

20年前の液晶パネルの時と熱狂が似ている。電気自動車（EV）のゲームチェンジャーと言われる「全固体電池」だ。どの国のメーカーが真っ先に量産にこぎつけるかが関心の的で、政府が18日に発表した成長戦略で半導体技術の再興とともに、国内企業による実用化への期待を打ち出した。 消しゴムのような電解質の塊を正負2つの電極材ではさんだだけの簡単な構造。だが、電子が整然と流れる「固体」ということで発電効率を示す

「石油メジャー」といわれるエネルギー会社、英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルは1970年代初めから「シナリオ分析（シナリオプランニング）」という手法を使い、数々の歴史的な節目を言い当ててきた。 代表例は73年の第1次石油ショックで、当時のトップが中東の産油国との緊密な関係から資源ナショナリズムの高まりに触れ、起きうる6つのシナリオを社内で極秘に作らせた。経営への影響を最小限にとどめられたのはシナリオの

日本電産や、米アップル製品を受託生産する台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業がそれぞれ電気自動車の主要部分や車体を製造するコンソーシアム（企業連合）をつくる構想を打ち出した。 デジタルプラットフォーマーへ好機 20～1500社の部品会社を束ね、いわゆる「水平分業型」というやり方で、「垂直統合型」の自動車メーカーに対抗するものだ。当然、車の所有者や走行中のデータを集める「デジタルプラットフォーマー（モノ

トヨタ自動車の豊田章男社長は、会長を務める日本自動車工業会の最近の記者会見で、日本のエネルギー政策や「脱エンジン」に傾く政府関係者の動きに不満をにじませている。4月22日の会見はこんな感じだった。「最初からガソリン車、ディーゼル車を禁止するような政策は技術の選択肢を狭め、日本の強みを失わせる」 官民の間のギクシャクした関係は、2011年の東日本大震災後にも見られた。高い法人税率やエネルギーコスト

利用者がやりとりした写真や動画データを韓国で管理し、日本で保管する個人情報（テキストデータ）にも中国からアクセスが可能だったことが発覚した対話アプリのLINE。総務省の行政指導も受け、今後は親会社のZホールディングスとともに、法令順守と企業統治の両面から経営のあり方が問われそうだが、8600万人いるとされる個人利用者の数はこの間、大きく減ることがなかったという。 LINEは友人や家族、あるいは学

トヨタ自動車が3月に発行した、資金の使い道を環境事業などに絞った大型の債券「ウーブン・プラネット債」は外貨建てを中心に5千億円の予定規模がほぼ完売したという。 名前の通り、同社は2月に静岡県裾野市で着手した都市開発事業「ウーブン・シティ」の建設などに充てるが、注目すべきは「グローバルなお金」が「ローカルな街」の開発にこれだけ集まる点だ。 3千兆円ともいわれるESG（環境・社会・企業統治）マネーが

東京五輪・パラリンピックが海外からの観客を受け入れないことになった。新型コロナウイルスのワクチンの普及遅れや変異ウイルスの広がりが背景にあるが、それでも残念なのは、開催延期が昨年3月に決まり、1年の猶予ができたにもかかわらず、日本らしい感染コントロールの方策が見つけられなかったことだ。 確かに、ワクチン接種や感染の状況が異なる国や地域から何十万人もの人を受け入れるのは、困難極まりない話だ。 一方