マーティン・ウルフ

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）から我々が学んだ唯一にして最大の教訓は、歴史的な観点でみると比較的緩やかなパンデミックであるにもかかわらず、大きな被害が生じてしまったことだ。 緩やかといっても、コロナがもたらした苦しみや、効果的なワクチンを世界に展開できるまで続く苦痛を軽んじているわけではない。だが、新型コロナは専門家の想像を大きく上回る社会的、経済的な脆弱性を明らかにした。なぜ

新型コロナウイルスに感染した患者の中には、回復後もつらい症状に長く悩まされる人が多い。これは「コロナ後遺症」と呼ばれるが、経済にも同じことが起こり得る。新型コロナのパンデミック（世界的大流行）によって世界経済は深刻な景気後退に陥るだけでなく、その後も何年にもわたって衰弱した状態から抜け出せなくなる恐れがある。この「経済のコロナ後遺症」の脅威に対応するためにも、政策決定にあたる当局者は2008年の

「大統領、今回の危機が我々に教えたことの一つは、ペニシリンなどの医薬品、マスクなどの医療用品、人工呼吸器などの医療機器について、我々が国際供給網に危険なほど依存しすぎていたということです」。これは、トランプ米大統領に強い影響力を持つナバロ大統領補佐官（通商担当）が、新型コロナ危機から得た貿易政策上の教訓として語った言葉だ。 保護貿易主義者はこういう見方をしがちだが、この考えは間違っている。今回の

欧州連合（EU）は破局から生まれ、危機を通じて発展してきた。だが今、多くの脅威に直面している。これらの試練に対処できなければ、EUは崩壊することさえあり得る。 幸いにもドイツのメルケル首相はそのことを理解し、欧州に不可欠な国の信頼できる指導者であり続けている。同氏は5月18日、フランスのマクロン大統領と画期的な復興基金設立で合意し、欧州の可能性を大きく変えた。 ■EUを潰さないとの決意見せた独仏の

1933年、当時の米連邦準備理事会（FRB）議長マリナー・エクルズは議会でこう証言した。「金持ちは可能な限り貯蓄しようとしてきたが、（恐慌となり富豪が所有する稼働していない工場や車両、閉鎖中の銀行など）もはや貯蓄する価値のあるものはない」と発言した。 債務は経済を脆弱にする。従って、この債務の罠（わな）からどう脱出するかが問題だ。この問題を解決するには、今日の世界経済がなぜこれほど債務に依存する

危機は脆弱性を浮き彫りにする。今回も例外ではない。新型コロナウイルスは様々な脆弱性を露呈したが、金融システムの脆弱性も暴いた。これは特に驚くにあたらない。利益を増やす魔法のつえとばかりに高いレバレッジ（借入金を利用して投資し、利益を高めること）に頼る手法が、前回の金融危機の時と同様、民間部門の増益と公共部門による救済という結果を招いた。国家は中央銀行と政府を介して巨大な規模で金融の救済に乗り出し

国際通貨基金（IMF）は14日に発表した最新の世界経済見通しの中で、世界の現状を「グレート・ロックダウン」と表現した。だが、筆者は現状を踏まえると、むしろ「グレート・シャットダウン（大遮断）」と呼んだ方がよいと考える。そもそも今の惨状はロックダウン（都市封鎖）が根本の原因ではないし、封鎖を強行していなかったとしても世界経済は崩壊していただろうし、封鎖を解除しても経済の崩壊は続くかもしれないからだ

コロナウイルスはただひたすら自己増殖しようとする。我々はその増殖を食い止めようとする。ウイルスと異なり、人間は選択をする。このパンデミック（世界的流行）はいずれ終わり、過去のものとなるだろう。だが、どのような過程を経て終わるかで世界のあり方は変わってくる。このようなパンデミックの発生は100年ぶりだ。そして今回は、スペイン風邪が各地を襲った1918年とは異なり、平和で、空前の富を享受している世界

新型コロナウイルスの感染拡大がパンデミック（世界的な大流行）に発展したのは予想外なことではない。もっとも現実は予想通りにはいかないのも確かだ。このパンデミックは公衆安全上の脅威にとどまらない。2008年の金融危機を上回る経済的脅威となる可能性があり、対処するには強力かつ賢明なリーダーシップが必要だ。 各国の中央銀行の対応は今のところよい。次に指導力を発揮すべきは各国政府だ。今回の事態ほど、専門家

インドが再び大きな変化を遂げつつある。 筆者は1970年代に初めてインドを訪れた。当時のインディラ・ガンジー首相が非常事態宣言を出した75～77年を除けば、同国は驚くほど民主的な国だった。だが、経済成長率は極めて低かった。91年に国際収支が危機的に悪化したのを受け、抜本的改革に乗り出して以降、20年間は民主主義をしっかり維持しつつ、経済成長を加速させていった。 しかし、2008年の金融危機後、成