旭化成

次世代電池の材料開発が熱を帯びている。けん引役はスタートアップや中小企業。思わぬ素材を取り入れたり、他のメーカーや人脈を頼ったりすることで量産化に本腰を入れている。材料は電池の容量や安全性など性能を左右する。競争軸となって開発が盛んになれば、次世代電池の普及も早まりそうだ。現場を追った。 「ぜひ一緒にやりましょう」。東京工業大学発スタートアップのEnpower Japan（エンパワージャパン、東

総合化学メーカーの東ソーが初の自社株買いに踏み切った。投資家が重視する指標で、かつて20%前後あった自己資本利益率（ROE）は2020年3月期にはほぼ半分の水準に低下。中国勢との競争激化などで製品市況は弱含んでおり、利益は当面伸び悩む見通し。このままではROEは経営陣が目安とする10%を下回りかねない。反転には財務優先で長年ためてきた手元資金をうまく使いこなすことが欠かせない。 「当面の投融資計

三菱重工業が脱炭素社会を見据え、二酸化炭素（CO2）を回収し利用する新技術の海外展開を本格化している。英国では2020年9月から現地企業と組み、バイオマス発電所からCO2を回収する実証を開始した。27年までに商用化し30年に発電所からのCO2排出量で実質ゼロを目指す。米国では火力発電所で回収したCO2をパイプラインで油田に送り、原油を回収する技術の確立を目指す。CO2回収は製造プロセスのコストの

スーツやジャケットをオーダーする際、知っておきたいのがバラエティ豊かな生地の特性だ。基本的な生地については「十分理解している」と思っている洒落者はきっと多いと思う。が、男性の装いが時代とともに変化するにつれ、ニーズも変化する。この数年はまさに激変。その中、ファブリックのラインアップにも、最近は大きな変化が表れている。一方で、働き方に合わせた機能素材も次々に登場。中には抗菌性を持ったものまで登場して

自然科学分野で過去24人のノーベル賞受賞者を輩出してきた日本。2020年は18年生理学・医学賞の本庶佑京都大特別教授、19年

経済産業省が掲げる非効率石炭火力発電廃止の方針は電力会社だけが対象ではない。工場の電力供給のために自社で発電する自家発電設備も含まれる。削減を強いられる事業者には鉄鋼や化学、製紙、セメントなど様々なメーカーが含まれる。気候変動対策で最も効果のある石炭火力からの脱却は、脱炭素への取り組みの本気度を測るバロメーターになっている。投資家らの厳しい目が注がれる中、撤退の動きも出てきた。 2018年度の日

▽キオクシア上場延期へ　今年最大案件、ファーウェイ規制響く（日経） ▽米、中国半導体大手SMIC向け輸出規制　FT報道、事前許可制に（日経） ▽積水化（4204）、IoTゴミ箱　量を計測、回収頻度3割減（日経） ▽ホンダ（7267）、子ども見守り機器開発　センサー技術応用（日経） ▽東洋紡（3101）、工場で火災　2人死亡1人けが　愛知・犬山　（日経） ▽みずほFG（8411）、中核3本社　社員25%常時遠

菅義偉政権に経済界から規制緩和の期待が高まっている。「社長100人アンケート」で規制緩和を「拡大すべきだ」との回答が9割近くに達した。行政手続きや再生可能エネルギーなどの分野で要望が強い。事業環境が新型コロナウイルス禍前の水準に戻るまで2年以上とする答えが5割を超え、抜本的な成長戦略が求められている。 アンケートは国内主要企業の社長（会長などを含む）を対象に約3カ月に1回実施。今回は定例調査（9

旭化成は2030年までに工場の電力を賄う自家発電用設備で石炭火力の使用をゼロにする。自社の水力発電所の発電能力の増強などで代替する。米アップルなどの有力企業は環境負荷の高い電力で生産した製品を買い控える動きを見せている。政府が環境規制を強めるなか、より収益に直結する民間取引が企業に「脱石炭」を迫っている。 旭化成は宮崎県に6カ所ある水力発電所に最新の設備を導入し、26年ごろまでに発電能力を現在に

（10月1日、Cはセンターの略）〔生産技術本部〕設備技術C延岡設備技術総部長、延岡第二設備技術・清家進▽同総部延岡第一設備技術、田垣内乾二▽生産技術C・CAE技術兼旭化成エンジニアリングEICソリューション事業部CAE応用技術、工藤正和 製造統括本部水島製造所プロセス安全技術、桜井和光 〔研究・開発本部〕技術政策室クリーンエネルギープロジェクト長、磯部安秀▽ヘルスケア研究開発C企画管理（事業開発