ストッキング、始まりは男性向け 「ミニスカ」で普及 ルーツ調査隊 コラム 小売り・外食 5月14日 5月15日はストッキングの日とされる。1940年に米デュポンがナイロン製ストッキングを発売したことに由来しているという。新型コロナウイルスの感染が落ち着き、出社が増えて再び履く機会が増えたストッキング。女性にはおなじみだが、原点は男性向けだった。 中世に男性貴族が着用 「ストッキングは中世の男性貴族が履いていた長靴下が発祥と言われています」。ナイガイ執行役員で同社の靴下博物館館長も務める土屋聡子 ストッキング、始まりは男性向け 「ミニスカ」で普及
東レ次期社長は「ナイロンの大矢」 営業力で再成長紡ぐ 日経ビジネス コラム 環境エネ・素材 4月5日 「営業のオペレーション力を生かせば、確実に収益は拡大できる」。13年にわたってトップを務めてきた日覚昭広社長に代わり、6月から社長として東レのかじ取りを任された大矢光雄副社長。持ち味の営業力やマーケティング力を生かし、業績が伸び悩む同社を再び成長軌道に戻す考えを強調した。ただ、3月27日に発表した次期中期経営計画には、事業の高付加価値化にシフトする方針は示したものの、繊維のブランディングや製品価値 東レ次期社長は「ナイロンの大矢」 営業力で再成長紡ぐ
人事、アツギ 2月21日 (4月1日)執行役員レッグ事業本部長、製品事業第4・中村智▽執行役員、インナー事業本部長中角至博▽同開発本部ブランド戦略、開発本部長井上優哉▽レッグ事業本部製品事業第2(製品事業第4)小森谷淳子▽管理本部経理(厚木上海時装貿易総経理)菊池正道▽レッグ事業本部製品事業第1、森直之 ▼機構改革=①開発本部ブランド戦略部を新設②製品事業第4部を廃止③製品事業第5部を製品事業第4部に改称 人事、アツギ
むつ市・宮下市長 青森県知事選出馬を正式表明 東北 青森 政治 1月26日 青森県むつ市長の宮下宗一郎氏(43)は26日、6月の任期満了に伴う青森県知事選に出馬すると正式表明した。記者会見で「人口減少など将来への不安を解決し、新しい未来につなげる県政に挑戦したい」と語った。知事選では青森市長の小野寺晃彦氏(47)も立候補の意向を明らかにしている。 宮下氏は重点政策として少子化、物価、環境、短命県返上、世界連携、スポーツ・文化、若者支援の7分野を挙げ、施策を通じて「青森県 むつ市・宮下市長 青森県知事選出馬を正式表明
アツギ、政策保有株4銘柄売却 特別利益1.95億円計上 業績ニュース 企業業績・財務 株式 1月5日 アツギは5日、2023年3月期に投資有価証券売却益として1億9500万円を特別利益に計上すると発表した。22年11~12月に、保有する政策保有株4銘柄を売却した。23年3月期の連結最終損益は2億円の黒字(前期は18億円の赤字)を見込んでおり、売却益が業績に与える影響は「精査中」としている。 売却したのは上場株で銘柄名は非公表。22年3月期のアツギの有価証券報告書によると、原料調達で取引関係のある アツギ、政策保有株4銘柄売却 特別利益1.95億円計上
東北2022年回顧 祭り再開活気戻る、地震・豪雨被害も 東北 青森 山形 秋田 福島 宮城 岩手 12月28日 2022年の東北6県は、新型コロナウイルス禍に伴う行動制限が緩和され祭りが再開されるなど、徐々ににぎわいを取り戻した。一方、複数の自然災害が各地を襲った。企業は燃料高やコロナ禍による消費低迷などで経営が厳しさを増し、対応を迫られた。1次産業では新ブランド品が生まれ、来年の飛躍への足がかりとなりそうだ。 「ねぶた」3年ぶり開催、只見線は11年ぶり再開 青森ねぶた祭や山形花笠まつりなど、22年は東北 東北2022年回顧 祭り再開活気戻る、地震・豪雨被害も
北海道の農業法人、むつ市に工場 元アツギ従業員も雇用 北海道 青森 環境エネ・素材 サービス・食品 12月20日 農業法人の寅福(北海道上ノ国町)は2024年春、青森県むつ市でトマト栽培を始める。市内に約3万5000平方メートル規模の植物工場を1棟建設し、年1500トン前後を生産する。むつ市内で閉鎖したアツギ子会社の工場従業員を含め、100人程度を雇用する。 むつ市で計画する植物工場は市内の森林から出た間伐材由来の木質バイオマスチップを活用する。燃やして出た熱により、ハウス内の温度を一定水準に保つ。排ガスに 北海道の農業法人、むつ市に工場 元アツギ従業員も雇用
人事、アツギ 9月6日 (10月1日)レッグ事業本部長(営業統括)取締役兼執行役員牧野智哉▽管理本部長(管理統括)同兼執行役員経営企画・古川雅啓▽生産本部長(生産統括)執行役員北剛志▽インナー事業本部長、中角至博▽開発本部長(商品)井上優哉▽同本部技術開発(品質管理)香村亨▽生産本部生産統括部長(アツギ東北むつ事業所長)坪根祥嗣▽管理本部人事、総務・太田円▽インナー事業本部インナー事業部長、大槻能裕▽開発本部製品開発、 人事、アツギ
マーケティングでジェンダー炎上防ぐには 識者に聞く 日経MJ コラム サービス・食品 小売り・外食 6月26日 ジェンダーへの配慮を欠くとしてインターネットを中心に批判が集中する炎上を引き起こす広告や宣伝が相次ぐ。SNSの発達で、古い価値観への違和感はあっという間に広まるようになった。「刺さる」広告やマーケティングの姿はどうあるべきなのか。ジェンダー論が専門の東京大学の瀬地山角教授、マーケティングライターの牛窪恵氏、大広グループのLGBT総合研究所の森永貴彦社長に聞いた。 マーケターに多様性を 東京大学教授 マーケティングでジェンダー炎上防ぐには 識者に聞く