横浜ゴム

（9月1日）タイヤ直需営業企画室長、タイヤ直需営業本部長代理兼タイヤ

【大幅増益】利益率の高い農機・建機用タイヤが北米などで好調。増収。前期に計上した米ミシシッピ州の工場の減損損失がなくなるほか、物流施設の土

車両の「足」であるタイヤから、進化の「足音」が聞こえてきた。次世代の車両技術「CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）」に自動車メーカーが対応を急ぐ中、コネクテッドと自動運転の領域を中心にタイヤは価値を高めていく。 【前回記事】ブリヂストン、「黒いゴムの塊」から脱皮 ■2025年めど「賢いタイヤ」に変貌 2020年ごろからは、タイヤに取り付けたセンサーで路面の状態を検知し、車両制御

「本当に熾烈（しれつ）な戦いだった」――。タイヤ世界首位のブリヂストン。同社の技術幹部らが神妙な面持ちで振り返るのは、タイヤ事業での開発競争や販売シェアの拡大競争に関してではない。 4月に欧州子会社を通じて約9億1000万ユーロ（約1138億円）で買収した、オランダ・トムトムテレマティクス（TomTom Telematics）への入札合戦についてだ。ブリヂストンは今回の買収を、「黒いゴムの塊」だっ

ブリヂストンは9日、2019年12月期通期の連結純利益が前期比1%減の2900億円になりそうだと発表した。従来予想（3%増の3000億円）を100億円下回り、一転減益となる。最終減益は3期ぶり。主力市場の北米など海外での自動車販売減速でタイヤ需要が低迷。新興国通貨安も重荷となる。鉱山機械向けタイヤは好調だが逆風が強まっている。 純利益予想は事前の市場予想平均（QUICKコンセンサス）を約50億円

ブリヂストンなどタイヤメーカーは8月1日から市販用タイヤなどの一斉値上げに踏み切る。原材料の天然ゴム相場がタイヤ価格を動かしたこれまでとは異なり、タイヤを運ぶための物流コストの高騰が理由だ。物流業界では人手不足などから輸送料が上昇している。各社はコスト増を吸収できず値上げに踏み切る。物流を支えるタイヤの値上がりが物流危機を加速させる可能性もある。 ■値上げ幅、平均で3% 値上げを表明するのはブリヂ

本山　一雄氏（もとやま・かずお=元横浜ゴム社長）7月13日、心不全のため死

（7月1日）

上場企業が金融機関や取引先との関係強化を目的とした政策保有株式（持ち合い株式）の削減を一段と進めている。2019年3月期は富士通が計85銘柄、500億円近い銘柄を売るなど、政策保有株の大規模な売却が相次いだ。LIXILグループの株主総会で株主側の経営陣が選ばれるなど、日本でも3割近い保有シェアを持つ海外勢を中心に株主の力が強まってきた。政策保有株の削減はこうした流れを加速させる見通しだ。 上場企

（7月1日、Tはタイヤの略）T生産本部長代理、T生産企画兼工場建設推進室長伊藤達也▽T国内リプレイス営業企画、山口政輝▽原材料試験（MB材料技術）渡辺次郎▽MB材料技術、宮地淳▽T第一材料、高瀬一浩▽研究開発（T研究開発）桑島雅俊▽加硫・加工技術開発室長（T第三材料）滝沢浩▽T技術管理室長（T技術管理）日野恭行▽T直需営業企画室長（上海