データ800種解析、いすゞなど つながるトラック続々 日経産業新聞 コラム(ビジネス) 自動車・機械 3月26日 「CASE（つながる、自動運転、シェア、電動化）」に突き進む世界の自動車産業。そのつながる分野でトラックが進化を遂げている。メーカー各社が無線通信を使って走行データを取得・分析する車両を投入。保守サービスと結びつけて人手不足に悩む物流会社の需要を取り込み始めた。注目を浴びる乗用車の影でトラックのビジネスが様変わりしつつある。 ■国内で12万台 「エンジンが故障しそうです。近くの整備工場の場所を送る データ800種解析、いすゞなど つながるトラック続々
理工系の採用難深刻に、AI人材など争奪 本社調査 就活 大学 3月22日 日本経済新聞社が22日まとめた新卒採用計画調査（1次集計）で、大卒理工系学生の採用難が深刻になっていることが分かった。人工知能（AI）技術者やデータサイエンティストといったIT（情報技術）人材を求める動きが業種を超えて激しくなっている。専門人材の供給が追いつかない大学教育の課題も浮き彫りになる。 主要企業の2020年春入社の大卒採用は7.9%増える見通しだ。採用計画は10年連続で増えたが、伸び率 理工系の採用難深刻に、AI人材など争奪 本社調査
人事、ブリヂストン 3月15日 （3月16日）化工品グローバル品質経営変革推進、入宮兼一郎 （4月1日）グローバルソリューション品質経営・生産本部長兼ソリューション生産（タイヤ開発第2本部長）冨田新▽品質保証推進本部長（グローバルソリューション品質経営・生産本部長兼ソ 人事、ブリヂストン
追想録）海崎洋一郎さん（元ブリヂストン社長） 自動車・機械 3月11日 北陸なまりの残る親分肌の人だった。北陸銀行を経てブリヂストンに入社し、ゴム製品など化工品事業部を30年近く歩んだ。1991年に経営危機にあった子会社の米ファイアストンの会長に就任、初めてタイヤ事業に携わった。銀行マン時代に身につけた財務分析を武器に同社の経営を立て直した。「英語はできないが、ビジネスはできる」と現地メディアに評された。 「若手の意見を大事にする人でした」。海崎氏のファイアストン会 追想録）海崎洋一郎さん（元ブリヂストン社長）
広がるビジカジ 節度ある仕事服とかばん選びを考える 3月4日 クール&ウォームビズが完全に定着し、スニーカー通勤も推奨される現在。数年前までの「ビジネスカジュアル=ジャケパン」というイメージも今は昔、もはやノーシャツ・ノータイ当たり前、デニムなんて企業も少なくない。とはいえ、あまりに急速に進むカジュアル化の波に、戸惑っている方もいることだろう。さらには、なんとか着こなしは変えても鞄は今までどおり、なんて御仁もきっといるはずだ。 そこで今回、「今のビジネスカジュ 広がるビジカジ 節度ある仕事服とかばん選びを考える
ブリヂストン 大型農業トラクター用のタイヤ 自動車・機械 3月1日 ブリヂストンは1日、大型農業トラクター用のラジアルタイヤ「VT―TRACTOR」を発売した。空気圧を下げてタイヤを使用することができ、けん引力を高めた。国内では農家の減少などを受け、効率的に作業できる大型農業機械の導入が増えている。需要の拡大が見込める大型トラクターの専用タイヤを拡充する。 製品は米国や欧州のタイヤ規格に準拠しており、一般 ブリヂストン 大型農業トラクター用のタイヤ
横浜ゴム、忍び寄る中国減速の影 自動車・機械 2月28日 横浜ゴムに中国景気減速の影が忍び寄っている。2018年12月期は営業利益に相当する事業利益（国際会計基準）が592億円と最高になるなかで、中国での販売が急減速した。米中摩擦の悪影響を過度に織り込みすぎたとして、株価は昨年12月下旬に付けた昨年来安値（1906円）より2割高い水準を回復しているが、PER（株価収益率）は1ケタ台に低迷する。中国の不振が長引くようなことがあれば、株価が再び下値を模索す 横浜ゴム、忍び寄る中国減速の影
日通、4月に同一労働同一賃金導入 サービス・食品 2月23日 日本通運は22日、同じ条件で働く正社員と非正規社員の待遇格差をなくす「同一労働同一賃金」を2019年4月に導入すると発表した。各地の支店で働く非正規社員6000人の賃金を正規社員の水準まで引き上げる。福利厚生の適用拡大などを含め、19年度は総額100億円のコスト増を見込んでいる。4月施行の働き方改革関連法などをにらみ、待遇格差の是正の動きが広がりそうだ。 同日発表した中期経営計画に盛り込んだ。日 日通、4月に同一労働同一賃金導入
12月期企業、19年は4年ぶり最終減益 円高やコスト増 企業決算 2月21日 上場企業が収益の先行きに慎重な見方を強めている。3月期企業に先んじて2019年度の見通しを公表する12月期企業の業績予想を集計したところ、19年12月期の純利益は前期比2%減の約3兆5700億円と、小幅ながら4年ぶりに減少に転じそうだ。物流費などコストの増加や円高が逆風になるほか、中国など海外景気減速の影響も出そうだ。もっとも、約7割の企業は最終増益を見込み、企業の地力は総じて高まっている。 2 12月期企業、19年は4年ぶり最終減益 円高やコスト増
