ソニー、ヘッドホンで360度音楽 あなたの耳専用 日経産業新聞 コラム(ビジネス) ネット・IT エレクトロニクス 2月16日 まるでライブ会場の真ん中にいるみたい――。ソニーはボーカルや楽器などの音源に位置情報を与えることで、聴いている人を包み込むような音を届ける技術を開発した。一人ひとりの頭や耳の形に合わせて音を調整し、ヘッドホンでも360度からの音楽を体験できる。定額配信サービスなどを活用し、スマートフォン（スマホ）で音楽を楽しむ現代に合った技術として普及を目指す。 1月上旬、米ラスベガスで開かれた家電・技術見本市 ソニー、ヘッドホンで360度音楽 あなたの耳専用
日本株ADR15日、ほぼ全面高 三井住友FGと武田など上昇 2月16日 【NQNニューヨーク=古江敦子】15日の米国株式市場で日本株の米預託証券（ADR）はほぼ全面高だった。同日の米株式相場が大幅に上昇し、日本 日本株ADR15日、ほぼ全面高 三井住友FGと武田など上昇
労使交渉を聞く）電機連合の概要と19年春の主な要求内容 賃上げ交渉 2月16日 電機連合の概要と主な要求内容 電機関連企業の約630組合からなり、全組合員は約57万人いる。2019年交渉では、ベアに相当する賃金改善分として月額3000円以上を要求した。ベアの要求は6年連続で、月額3000円以上の水準は4年連続となる 労使交渉を聞く）電機連合の概要と19年春の主な要求内容
東証大引け 続落、2万1000円割れ 米景気や政治に不透明感 2月15日 15日の東京株式市場で日経平均株価は続落した。終値は前日比239円08銭（1.13%）安の2万0900円63銭で、心理的節目の2万1000円を3日ぶりに下回った。昨年12月の米小売売上高が市場予想に反して減少し、米景気懸念から前日の米ダウ工業株30種平均が下落した流れを引き継いだ売りが優勢だった。トランプ米大統領がメキシコ国境の壁建設のために「非常事態」を宣言する方針が伝わり、米政治が混迷すると 東証大引け 続落、2万1000円割れ 米景気や政治に不透明感
JDI、国産液晶 最後のとりで エレクトロニクス 2月14日 ジャパンディスプレイ（JDI）は日立製作所、東芝、ソニーの液晶事業を統合して2012年に誕生した。パナソニックや三洋電機、セイコーエプソンの技術者も合流している。シャープが台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業グループに入ったいま、国産液晶の「最後のとりで」だ。 日本は最盛期に10社以上のパネルメーカーがあった。00年代初頭まで世界最大の液晶 JDI、国産液晶 最後のとりで
高画質のミラーレスカメラ、パナソニックが3月に発売 エレクトロニクス 2月14日 パナソニックは14日、フルサイズと呼ばれる大型センサーを用いたミラーレス一眼カメラを3月23日に発売すると発表した。フルサイズミラーレスはより高画質な写真が撮れるのが売り。2018年にニコンやキヤノンが発売する中、パナソニックも参入する。プロのカメラマンを主なターゲットとしており、高画質や高い操作性をアピールする。 「ルミックス」ブランドで、「DC―S1R」と「DC―S1」の2機種を国内外で同時 高画質のミラーレスカメラ、パナソニックが3月に発売
東証大引け 小反落、先物に利益確定売り 円安進行は下支え 2月14日 14日の東京株式市場で日経平均株価は小幅ながら3営業日ぶりに反落し、前日比4円77銭（0.02%）安の2万1139円71銭で終えた。前日まで大きく上昇していたため、海外勢などから株価指数先物に戻り待ちの売りや利益確定目的の売りが出た。米中貿易交渉の進展と米政府機関の再閉鎖回避への期待、1ドル=111円台まで進んだ円安・ドル高を背景に日経平均は90円あまり上げる場面もあったが、続かなかった。 前日 東証大引け 小反落、先物に利益確定売り 円安進行は下支え
東証14時 膠着、米中閣僚級協議の開催中で様子見 2月14日 14日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は膠着感が強まり、前日比20円程度高い2万1100円台後半で小動きとなっている。後場寄り後に「トランプ米大統領が対中関税猶予期限の60日間延長を検討している」と伝わったのをきっかけに買いが優勢になる場面があったが、円安・ドル高が一服すると海外勢などから戻り待ちの売りが出た。 市場では、きょうから 東証14時 膠着、米中閣僚級協議の開催中で様子見
日本株ADR13日、買い優勢 LINEの上げ目立つ、ソニーも高い 2月14日 【NQNニューヨーク=戸部実華】13日の米株式市場で日本株の米預託証券（ADR）は買いが優勢だった。日米株式相場がともに上昇し 日本株ADR13日、買い優勢 LINEの上げ目立つ、ソニーも高い
次世代電池に名乗り、全樹脂電池を21年量産 自動車・機械 環境エネ・素材 2月13日 電池の部材を金属から樹脂に代えて発火しないようにした「全樹脂電池」の量産が2021年秋にも始まる。三洋化成工業と慶応大学発のスタートアップなどが開発に取り組んでおり、次世代電池の開発競争で先行する全固体電池や空気電池を追う。リチウムイオン電池の用途が自動車向けなどにも広がる中、次世代品の開発を巡る争いが激しくなってきた。 三洋化成は電池スタートアップのAPB（東京・港）に出資する。APBは日産自動車 次世代電池に名乗り、全樹脂電池を21年量産
