マクセルホールディングス

マクセルホールディングス（HD）は14日、ATM生産を手がける日立オムロンターミナルソリューションズと、非接触技術などの共同開発を始めると発表した。マクセルHDの持つハード部品と、日立オムロンのソフトウエアの技術を組み合わせるなどして3つの開発プロジェクトを進める。 その一つがプロジェクターの光を使った空中

▽バイデン氏当確　21年1月、パリ協定復帰へ（日経電子版） ▽岩井コスモ（8707）、ウェビナー営業に活路（日経電子版） ▽マクセルHD（6810）、小型の全固体電池を21年に量産（日経電子版） ▽三井住友FG（8316）が顧客企業向けに　衛星データでコンサル（日経電子版、以上9日） ▽イーレックス（9517）、バイオマス燃料4割安く　50万キロワット分自社生産（日経） ▽東芝（6502）2年ぶり最終黒字　

マクセルホールディングスは2021年に次世代電池の本命とされる「全固体電池」で小型製品を量産する。形状はコイン型で、小野工場（兵庫県小野市）に生産設備を導入した。電池の容量も大きく、スマートウオッチなどウエアラブル製品での需要が見込めると判断。全固体電池事業の売上高を25年に約300億円に増やす計画だ。 ■アンペア機器での採用目指す 全固体電池は現在の電池の主要製品であるリチウムイオン電池と同じ2

カシオ計算機は赤字続きの中型プロジェクターから撤退する。年間売上高は100億円ほどだったが、価格競争が厳しくなる中で、新型コロナウイルスの影響により需要も落ち込み、立て直しが難しいと判断。今後は投影部品の小型化技術を生かし、AR（拡張現実）やスマートビルといった新たな領域の開拓にかじを切る。 中型プロジェクターの生産を徐々に縮小し、数年以内に撤退する。オフィスの会議室や学校の教室などで使われる型

マクセルホールディングス（HD）子会社のマクセル（東京・港）は、消費する電流が低い小型機器でも充電できるモバイルバッテリー「MPC-CB5000P」を発売した。補聴器やワイヤレスヘッドホンの充電に対応する。ウェアラブル端末の普及に伴う需要を見込む。 厚さは1.1センチ、重さは約130グラム。価格はオープンだが

マクセルホールディングスの自己資本利益率（ROE）が低迷している。一世を風靡したカセットテープの販売で蓄えた利益を「物言う株主」らに大規模還元して財務レバレッジを高めてきたものの、新型コロナウイルスの打撃もあり目標とする6%の達成は厳しい。ROEを高めるカギは事業の絞り込みによる総資産回転率の向上にありそうだ。 マクセルHDが2021年3月期を最終年度とする中期経営計画で掲げたROEは6%。だが

（10月1日）経営戦略部

マクセルホールディングス（HD）子会社のマクセル（東京・港）は24日、男性向け電動シェーバー「Vシリーズ」の10製品を発売すると発表した。最上位機種では「業界初」（同社）となる6枚刃を搭載することで、効率的にひげをそれるようにするとともに、肌への負担も抑えた。ひげが濃い消費者からは早く簡単にそりたいとの需要が増えていることに応えた。 「肌に吸い付くような感覚で強く押しつけることなく短時間でシェー

（8月1日）事業改革本部長、取締役勝田善春▽同本部副本部長

次世代通信規格「5G」の本格到来を控え、電子部品各社が設備投資を加速している。焦点は低遅延のカギとなる「ミリ波」技術。TDKは2021年3月期に1800億円を投じ、村田製作所などもミリ波対応部品の量産体制を整える。標準化団体は7月にミリ波関連の新たな規格を定めた。基地局メーカーなどからの受注が拡大しそうだ。 「新型コロナウイルスの影響でデジタル化が進み、5Gの通信部品需要はさらに伸びる」。こう話