5月の車名別販売、N-BOX首位 EV比率は2.4%に 6月6日 日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が6日に発表した5月の車名別新車販売によると、ホンダの軽自動車「N-BOX」が9カ月連続で首位だった。電気自動車（EV）が乗用車販売に占める割合は2.4%と前月よりも0.2ポイント上がった。 N-BOXの販売台数は前年同月比62%増の1万3967台だった。乗り降りしやすいスライドドアを採用し、燃費の良さや車室の広さも評価されて 5月の車名別販売、N-BOX首位 EV比率は2.4%に
今日の株価材料（新聞など・6日）セブン、加工食品の即日配送取りやめ 国内株概況 株価材料 株式 6月6日 ▽セブン&アイ（3382）傘下のセブン―イレブン・ジャパン、加工食品の即日配送取りやめ（日経） ▽みずほFG（8411）、月内に対話型AI 書類作成補助など、顧客対応も視野（各紙） ▽三菱商（8058）、米新興に出資 アンモニアから水素取り出し 輸送コスト抑える（日経） ▽ホンダ（7267）、中国新車販売13.7%増 5月、9カ月ぶりプラス（各紙） ▽トヨタ（7203）、レクサス最小SUV「LB 今日の株価材料（新聞など・6日）セブン、加工食品の即日配送取りやめ
日本株ADR5日、売り優勢 銀行が安い 国内株概況 株式 6月6日 5日の米株式市場で日本株の米預託証券（ADR）は売り優勢だった。前週末に急上昇した反動で主力株の一部に利益確定売りが広がり、ダウ工業株30種平均が反落した。日本株ADRも下落する銘柄が多かった。三菱UFJの下げが目立ち、みずほFGや野村、三井住友FGも安い。半面、ホンダとソニーGは上昇した。 〔日経QUICKニュース（NQN）〕 日本株ADR5日、売り優勢 銀行が安い
春秋（6月6日） 春秋 6月6日 20世紀最後の年。ホンダが二足歩行ロボット「ASIMO（アシモ）」を発表したときの記者会見は、当時のわくわくした気分とともに記憶に残る。背丈は小学生くらい。ずんぐりした体つき。腰を少し落とし気味に両手を振って歩き出すと、報道陣から歓声がもれた。 ▼その姿が一生懸命に見えて「転ぶなよ」と心のなかで声援を送っていた。機械に感情移入してしまう自分がおかしかった。ロボット学者から「不気味の谷」という言葉 春秋（6月6日）
ホンダの5月中国新車販売14%増 9カ月ぶり対前年プラス 中国・台湾 自動車・機械 6月5日更新 【広州=比奈田悠佑】ホンダは5日、中国での5月の新車販売台数が前年同月比13.7%増の10万1321台だったと発表した。単月で対前年プラスとなるのは2022年8月以来、9カ月ぶり。昨年は新型コロナウイルスの流行で販売が落ち込んでいた期間にあたり、比較する前年同月の販売水準は高くない。 23年1〜5月の累計販売台数は41万6558台で、前年同期比22.6%減だった。22年は中国各地で新型コロナの感 ホンダの5月中国新車販売14%増 9カ月ぶり対前年プラス
トヨタ株、迫る「PBR1倍」 円安織り込みどこまで 国内株概況 株式 6月5日 5日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、3万2200円台まで上昇する場面があった。なかでも目立ったのは自動車株の好調だ。時価総額が30兆円を超え、東証プライム市場で最大のトヨタ自動車はPBR（株価純資産倍率）1倍が間近に迫る。半導体不足による生産の遅れが解消され、販売増や円安効果が好感される局面に入ってきた。 5日午前の取引では自動車株が軒並み上昇した。マツダが5.5%高と最も高く、三菱 トヨタ株、迫る「PBR1倍」 円安織り込みどこまで
東南アジア新車販売、4月は2割減 タイは金利上昇が影 アジアBiz 自動車・機械 東南アジア 6月5日 【バンコク=赤間建哉】東南アジア主要6カ国の2023年4月の新車販売台数は、前年同月比20%減の21万9386台だった。減少は1年7カ月ぶり。半導体不足の影響などは緩和しているが、金利上昇に伴うローン審査の厳格化などによる買い控えが表面化し不透明感が増している。 域内最大の新車市場であるインドネシアは29%減の5万8911台だった。4月中旬からラマダン明けの大祭（レバラン）にあわせた大型連休が重 東南アジア新車販売、4月は2割減 タイは金利上昇が影
東証10時 上げ幅400円超、3万2000円接近 東証全33業種が上昇 国内株概況 株式 6月5日 5日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は上げ幅を拡大し、前週末比450円ほど高い3万1900円台後半と節目の3万2000円に接近している。前週末の米株式相場の急伸を受けて投資家が運用リスクを取りやすくなり、幅広い銘柄に断続的に買いが入っている。 市場では「今週末に算出される株価指数先物・オプション6月物のSQ（特別清算指数）に絡んだ思惑的な買いも相場を押し上げているようだ」（三井住友DSアセ 東証10時 上げ幅400円超、3万2000円接近 東証全33業種が上昇
F1も脱炭素でホンダが再参戦 大舞台で電動化技術磨く 日経ビジネス コラム 自動車・機械 コラム 6月5日 ホンダが自動車レースの最高峰、フォーミュラ・ワン（F1）に再参戦する。2026年からアストンマーティン・アラムコ・コグニザント・フォーミュラ・ワン・チームにエンジンなどパワーユニット（PU）を供給する。20年10月に撤退を発表したホンダがわずか2年半で翻意した背景を探る。 「ホンダがモータースポーツに参戦する意義は技術と人の育成にある。（モータースポーツは）最先端技術を試し、磨く場だ」。F1への復 F1も脱炭素でホンダが再参戦 大舞台で電動化技術磨く
北米EV投資、28年までに20兆円超 雇用や技術流出懸念 カーボンゼロ Think! 自動車・機械 6月3日 世界の電気自動車（EV）関連投資が北米で急伸している。2022年から28年まで世界の自動車大手10社が北米で計画する関連投資額は20兆円規模にのぼる。そのうち7割を電池投資が占める。北米産のEVに税優遇するインフレ抑制法（IRA）施行を機に一段と投資は増える見通し。脱炭素の中核技術や産業基盤が米国に流出する懸念が強まってきた。 日本経済新聞が東海東京調査センターの試算や企業の公表資料を基に分析し 北米EV投資、28年までに20兆円超 雇用や技術流出懸念
