ＳＵＢＡＲＵ

SUBARU（スバル）は5日、ブレーキに関する部品に不具合があったとして「レヴォーグ」1万2094台（2020年11月～21年2月生産）をリコールすると国土交通省に届け出た。 国交省によると、ブレーキに関するユニットの部品の取り付けが不適切で、エンジンをかける際などに、ブレーキペダルを踏んでい

（4月1日）会長執行役員秘書室・人事部担当（副社長執行役員製造・中国プロジェクト準備室担当兼製造本部長）代表取締役細谷和男▽スバルファイナンス社長（CFO秘書室・財務管理部・人事部担当）取締役兼専務執行役員岡田稔明▽専務執行役員（常務執行役員）CIO兼IT戦略本部長兼経営企画本部副本部長台卓治▽常務執行役員（執行役員）経営企画本部長江森朋晃▽CFO兼CRMO財務管理部担当（海外第二営業本部担当兼

（10時45分、コード7267など）ホンダが反発している。一時、前日比94円（3.4%）高の3088円をつけた。米長期金利の上昇を背景に東京外国為替市場で円安・ドル高傾向が続いており、業績改善期待が高まっているようだ。自動車株は日産自（7201）、三菱自（7211）、マツダ（7261）、スズキ（7269）、SUBARU（7270）も高い。 円・ドルは年初に1ドル=103円近辺を推移していたが、足

（3月1日）IT戦略本部デジタルイノベーション推進、野口清成▽同コネクトビジネス、高井昭夫 SIAに出向（製造本部群馬

海上物流の拠点として茨城県の常陸那珂港区が存在感を高めている。土地の広さや交通の便を生かし、過密状態の東京港や横浜港から貨物を吸引。荷動き拡大を受け、国と県は自動車や建機の輸出に対応した新たな岸壁を整備した。複数の荷主が同港と京浜港間を共同輸送する実験も始まった。 ひたちなか市と東海村にまたがる常陸那珂港区の中央埠頭に長さ270メートル、水深12メートルの「D岸壁」が完成した。2月24日には第1

電動化で自動車の業界地図が塗り替わろうとしている。電動車の1つ、電気自動車（EV）のブランド別ランキング（2020年）では米テスラが首位を快走。上位10ブランドに日本勢の姿はない。 米アップルが参入を模索し、米中では多くの新興メーカーが出現している。電動化で底上げされる150兆円の争奪戦に日本は加われるか。 異業種からの参入続々 EVの構造は、従来のガソリン車より簡素になり、多くの部品が入れ替

トヨタ自動車など国内の乗用車メーカー8社が25日まとめた1月の世界生産は、前年同月比で4.5%減の210万6186台だった。マイナスは2カ月ぶり。世界的な半導体不足の影響でホンダやSUBARU（スバル）などが国内外で生産を減らした。半導体の供給不足は長期化しており、新型コロナウイルス禍のなかで先行きにはなお不透明感が漂う。 ホンダの世界生産は8.8%減の35万1千台となった。半導体不足で日本国内

トヨタ自動車は16日、地震の影響で国内9工場14ラインで17日から20日にかけて最長で4日間稼働を停止すると発表した。福島、宮城両県で震度6強を観測した13日の地震により、一部の部品メーカーが被災して部品供給が滞ったもようだ。SUV（多目的スポーツ車）の「ハリアー」や高級車「レクサス」など幅広い車種の生産ラインが停止の対象だが、影響する生産台数は明らかにしていない。

世界の産業界を直撃している半導体不足。その影響はエレクトロニクスだけでなく、日本の基幹産業である自動車にも爪痕を残している。 国内の自動車大手の中でも大きな影響を受けているのがホンダだ。2月9日、半導体不足の影響を受け、2020年度の通期販売台数見通しを10万台引き下げ、前期比6.1%減の450万台とすると発表した。国内では軽自動車「Nシリーズ」、北米では「アコード」など販売台数の大きい車種への

15日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反発した。終値は前週末比564円08銭（1・91%）高の3万0084円15銭と、1990年8月2日以来、約30年半ぶりの高値を付けた。中央銀行による大規模な金融緩和が継続するなか、米国を中心に経済対策が早期に講じられ景気が回復するとの期待で投資家心理が上向いた。新型コロナウイルスのワクチン普及や新規感染者数の減少傾向を背景に、経済活動の正常化が進むとの見方