＜東証＞キヤノンが続伸 ミラーレスカメラの売れ行きに期待 5月20日 （11時15分、コード7751）キヤノンが4日続伸している。一時前週末比44円（1.4%）高の3206円を付けた。18日付の日本経済新聞朝刊は「ミラーレスカメラの売れ行きが好調だ」と報じ、好感した買いが入った。外国為替市場の円安・ドル高も支援材料。 「フルサイズ」と呼ぶ高画質撮影が可 ＜東証＞キヤノンが続伸 ミラーレスカメラの売れ行きに期待
日本株ADR17日 高安まちまち LINEが下落、ソニーは上昇 5月18日 【NQNニューヨーク=横内理恵】17日の米株式市場で日本株の米預託証券（ADR）は高安まちまちだった。同日の米株式相場が下落した一方、東京株式市場で日経平 日本株ADR17日 高安まちまち LINEが下落、ソニーは上昇
ミラーレスカメラ 20万円でも人気 高画質タイプ脚光 エレクトロニクス 5月17日 ミラーレスカメラの売れ行きが好調だ。スマートフォン（スマホ）のカメラに飽き足らない若者らをとらえているのが「フルサイズ」と呼ぶ高画質撮影が可能な機種。レンズ付きの場合、店頭価格で20万円を超える商品が多いが、3月にキヤノンが約19万円の製品を投入したことなどから市場が活気づいた。 フルサイズのミラーレスは35ミリフィルム並みの大型画像センサーを搭載し、スマホで難しい動画も撮影できる。ソニーがいち ミラーレスカメラ 20万円でも人気 高画質タイプ脚光
キヤノンモールド、茨城・笠間に新工場 北関東・信越 5月16日 キヤノンは16日、子会社で精密プラスチック金型を設計・製作するキヤノンモールド（茨城県笠間市）が笠間市内に新工場を建設する計画を発表した。同市内にある6カ所の工場を集約し、生産能力や物流効率を高めたい考え。 茨城中央工業団地・笠間地区（同市）に「キヤノンモールド株式会社 本社・友部事業所（仮称）」を設ける。土地や建物はキヤノンが、設備はキヤノンモールドが拠出し、今後3年間で キヤノンモールド、茨城・笠間に新工場
日本株ADR15日、買い優勢 ソニーとLINE、トヨタが上昇 5月16日 【NQNニューヨーク=古江敦子】15日の米国株式市場で日本株の米預託証券（ADR）は買いが優勢だった。同日の日米株式相場がともに上昇し、日本株ADRにも買いが広がった。ソニ 日本株ADR15日、買い優勢 ソニーとLINE、トヨタが上昇
リコー、中国からタイへ生産移管 米国向け複合機 エレクトロニクス 5月15日 リコーは今夏にも米国向け複合機の生産を中国からタイへ全面移管する。トランプ米政権が発表した中国への制裁関税「第4弾」の対象に複合機が含まれるため、タイへの生産移管で影響を抑える。米中の関税合戦が収束する見通しが立たないなか、ほかの複合機大手も中国外への移管を検討しており、企業戦略への影響が広がってきた。 対中関税「第4弾」は約3800品目を対象に最大25%の関税を課す内容で、6月末以降に発動され リコー、中国からタイへ生産移管 米国向け複合機
東証後場寄り 再び上げに転じる 上海株高が支え 5月15日 15日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は再び上げに転じている。前日比40円ほど高い2万1000円台前半で推移している。中国国家統計局が午前中に発表した4月の工業生産高や小売売上高はともに市場予想を下回ったが、中国政府が景気対策に注力するとの思惑から上海株式相場は上昇。投資家心理が改善し、日本株相場の支えとなった。 前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家 東証後場寄り 再び上げに転じる 上海株高が支え
ミラーレス、販売数で一眼レフ超え トップはキヤノン 5月14日 ミラーレスカメラの販売が好調だ。業界団体であるカメラ映像機器工業会（CIPA）の発表によると、2018年（2018年1月～12月）のミラーレスカメラの販売台数は、前年比8.6%増の59万台となり、前年比30.4%減と市場縮小が顕著な一眼レフカメラの47万台を上回った。同工業会が調査を開始して以来、ミラーレスカメラの販売台数が、一眼レフカメラを超えたのは初めてのことだ。 その勢いは、量販店店頭でも ミラーレス、販売数で一眼レフ超え トップはキヤノン
精密大手、デジカメの穴大きく 今期3社減益 企業決算 5月13日 精密大手7社の2018年度の連結決算が13日、出そろった。19年度は3社の連結純利益が前期と比べて減る見通しだ。デジタルカメラの市場縮小が止まらず、カメラ事業の割合が大きい企業で利益が落ち込む。各社とも、もう1つの柱の事務機事業は堅調だが、中長期の成長は見込みづらい。新規事業をどう育てるかが今後の収益力の差につながりそうだ。 コニカミノルタは13日、20年3月期の連結純利益（国際会計基準）が前期 精密大手、デジカメの穴大きく 今期3社減益
オリンパスの19年3月期、純利益86%減 一時費用膨らむ 企業決算 5月10日 オリンパスが10日発表した2019年3月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比86%減の81億円だった。54%減の260億円を見込んでいた従来予想から減益幅が拡大した。過去の不正会計を巡る訴訟の和解金や、デジタルカメラの中国工場閉鎖に伴う費用が膨らんだ。主力の内視鏡事業は堅調で、20年3月期は急回復を見込む。 売上高は微増の7938億円だった。内視鏡などを手がける医療事業の売上高は3% オリンパスの19年3月期、純利益86%減 一時費用膨らむ
