カプコン

カプコンが7日発表した2019年3月期連結決算は、純利益が前の期比15%増の125億円と2期連続の最高だった。利益率の高いゲームソフトをダウンロードする遊び方が定着し、流通コストも減った。 売上高は6%増の1000億円、営業利益は13%増の181億円。「モンスターハンター:ワールド」や「バイオハザード」シリーズといった定番の人気ソフトが業績をけん引した。ボウリングやカラオケを楽しめるアミューズメ

カプコンの野村謙吉取締役専務執行役員は7日、2019年3月期の決算会見で、次世代通信規格「5G」について「ゲームビジネスに大きな影響をもたらす」と話した。「5Gは（カプコンにとって）ビジネスチャンス」と語り、5G対応や研究開発への投資は「優先度が高い」とした。 5G時代を見据えて米グーグルや米アップルなど巨大IT（情報技術）企業が相次ぎゲーム市場に参入する中、ゲームは端末単位にインスト

（5月7日）常務執行役員、

東京・秋葉原で開催されたeスポーツリーグ「ストリートファイターリーグ powered by RAGE」のグランドファイナルにNTT東日本が初めて参画し、パブリックビューイング会場へのライブ配信などを行った。これを足掛かりに、eスポーツイベントへのシステム提供、受託事業などを積極展開する考えだ。 「ストリートファイターリーグ poweded by RAGE」は、カプコンの対戦格闘ゲーム『ストリート

任天堂が主力の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」を中国で販売する。中国のネットサービス大手の騰訊控股（テンセント）と組み、世界最大のゲーム市場に再参入する。任天堂は過去にも「ニンテンドーDS」などのゲーム機を投入してきたが軌道に乗らず、ここ数年は中国での事業がほぼストップしていた。テンセントとのタッグで「三度目の正直」を目指す。 「テンセントは今こそゲーム機に投資すべきだ」。19日、テンセン

19日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は上値が重い。前日比115円ほど高い2万2200円近辺で推移している。週末とあって積極的に買いに動く機関投資家が少なくなっている。米国で長期金利が低下し、保険や銀行など時価総額が大きい金融株に運用環境の悪化を懸念した売りが出て全体相場の重荷になった面もある。 中国で家庭用ゲーム機の販売を認可されたと伝わった任天堂が大幅高となっている。市場では「信用取引

東宝が海外での映画製作に乗り出した。切り札は「ゴジラ」だ。これまで自社作品の映像化や関連商品の権利を海外の映画会社に提供して収入を得ていたが、5月に日米などで公開される新作では、初めて製作費を拠出する。ヒットすればより大きな収益につながる一方で、失敗のリスクも背負う。邦画やアニメの人気に支えられてはいるが、国内市場は少子高齢化の影響が避けられない。株価の行方は、これまで以上に人気怪獣の活躍に左右

初の1000万本超えタイトルとなった『モンスターハンター:ワールド』の大ヒットで勢いに乗るカプコン。その成功は、同社が推進するデジタル戦略にも好影響をもたらした。辻本春弘社長に聞いた。 ■1000万本超え『モンスターハンター:ワールド』の衝撃 ――早速ですが、カプコンにとって2018年はどのような1年でしたか？ 辻本社長（以下、辻本）　まず、『モンスターハンター:ワールド』が期待以上の成功を収めました

（4月1日）常務執行役員管理本部長（執行役員総務・法務・IT本部長）横田耕二▽常務執行役員（執行役員）日本・

NTT東日本は15日、ゲーム対戦競技「eスポーツ」事業に参入すると発表した。NTT東が保有する通信局舎をイベント会場などに貸し出すほか、eスポーツのプレーや大会の開催に必要な高速の通信インフラ環境や競技の中継に必要な映像配信システムを提供する。eスポーツ需要の高まりを