トヨタEVも採用、レゾナックの次世代半導体ウエハー コラム コラム エレクトロニクス 自動車・機械 環境エネ・素材 科学&新技術 6月1日 レゾナックが次世代の炭化ケイ素(SiC)パワー半導体開発で存在感を増している。半導体製造向け材料を幅広く手掛ける同社が強みを持つのが、SiC製のトランジスタやダイオード(SiCデバイス)を製造する際の母材となるエピタキシャルウエハー(エピウエハー)と呼ばれる材料だ。自社内でSiCのエピウエハーを製造する独インフィニオンテクノロジーズやロームのような企業からも、最先端デバイスを製造するうえで重要な トヨタEVも採用、レゾナックの次世代半導体ウエハー
ローム、増収減益 5月16日 【増収減益】炭化ケイ素「SiC」を使うパワー半導体を中心とした設備投資により減価償却費が23年3月期比5割増えることが響き、純利益は13%減益を見込む。自動車や産業機器向けのパワー半導体や大規模 ローム、増収減益
電子部品、稼ぎ頭がスマホからEVへ 24年3月期 業績ニュース 企業決算 企業業績・財務 関西 エレクトロニクス 5月15日 電子部品各社の業績を電気自動車(EV)向け部品がけん引する。15日に出そろった大手8社の2024年3月期の連結純利益の見通しは、合計で前期比8%増の8290億円と2年ぶりに増益となる。これまで収益源だったスマートフォンや通信機器向けの部品需要が伸び悩むなか、世界的に市場拡大が続くEV向け部品が利益成長を引っ張る。 京セラは15日、24年3月期の連結純利益が前期比13%増の1450億円になりそうだ 電子部品、稼ぎ頭がスマホからEVへ 24年3月期
今日の株価材料(新聞など・10日)三菱商、初の純利益1兆円超え 国内株概況 株価材料 株式 5月10日 ▽三菱商(8058)、初の純利益1兆円超え 23年3月期で商社首位(各紙) ▽ニトリHD(9843)、前期は24年ぶり最終減益 円安・物流費増響く(各紙) ▽三菱自(7211)、前期純利益2.3倍 最高益、北米好調で(各紙) ▽任天堂(7974)、今期純利益21%減 Switch減速感強まる(各紙) ▽エーザイ(4523)、前期純利益15%増に 先行投資膨らみ下方修正(日経) ▽ダイキン(636 今日の株価材料(新聞など・10日)三菱商、初の純利益1兆円超え
ローム4年ぶり最終減益、24年3月期13%減 投資膨らむ 業績ニュース 企業決算 企業業績・財務 京都 エレクトロニクス 5月9日 ロームは9日、2024年3月期の連結純利益が前期比13%減の700億円になる見通しだと発表した。減益は4期ぶりとなる。炭化ケイ素(SiC)を使った次世代パワー半導体の増産を中心とした設備投資の負担増に加え、為替の円高が響く。配当は年200円と前期と同額を見込む。 売上高は6%増の5400億円を見込む。電気自動車(EV)向けのパワー半導体や大規模集積回路(LSI)の需要は引き続き好調に推移する。 ローム4年ぶり最終減益、24年3月期13%減 投資膨らむ
ローム、GaN製パワー半導体の品ぞろえ拡大 京都 エレクトロニクス 4月27日 ロームは窒化ガリウム(GaN)を使ったパワー半導体で、650ボルト耐圧の製品を開発した。4月から量産体制を整え、販売を始めた。GaN製のパワー半導体は従来のシリコン製に比べて電力のロスが少なく高電圧にも耐えられるのが特徴。ロームは150ボルト耐圧の製品を2022年から量産しており、品ぞろえを広げる。 電流のオンオフを高速で切り替えることができ、電力の損 ローム、GaN製パワー半導体の品ぞろえ拡大
関西企業の中途採用12%増 23年度計画、伸び率は低下 関西 4月26日 日本経済新聞社がまとめた採用計画調査(最終集計)で、2023年度の関西主要企業の中途採用計画は22年度実績比12.1%増となった。デジタルトランスフォーメーション(DX)などの実現に向け、技術者を中心に獲得に動いている。ただ、増加率は全国(24.2%)の半分にとどまり、前年度を8ポイント下回った。即戦力の人材確保の勢いは鈍化している。 関西2府4県に本社を置く主要企業を対象に、4月4日までに回答 関西企業の中途採用12%増 23年度計画、伸び率は低下
半導体、先端でなくても負けない JSファンダリ社長 そこが知りたい エレクトロニクス 4月20日 国産半導体の復権への期待が高まっているが、視線は電子機器の頭脳にあたる次世代のロジック半導体など先端分野に向きがちだ。かろうじて国内に量産能力が残る成熟分野で日本に勝ち筋はないのか。ファンド資金を元に国内の工場を買収し、2022年12月に受託製造会社のJSファンダリ(東京・港)を立ち上げた岡田憲明社長に聞いた。 ――電力を制御するパワー半導体や光をデジタル信号に変えるアナログ半導体など成熟分野に 半導体、先端でなくても負けない JSファンダリ社長
アップル、取引先250社が再エネ移行へ 日本企業は34社 北米 ネット・IT 4月5日 【シリコンバレー=中藤玲】米アップルは5日、生産に使う電力を全て再生可能エネルギーにすると表明した部品会社などのサプライヤーが250社以上になったと発表した。日本企業はそのうち34社で、新たにロームなど5社が加わった。 アップルは2030年までに「iPhone」など自社製品の生産や、利用を通じて排出する温暖化ガスを実質ゼロに抑える「カーボンニュートラル」を実現する公約を掲げている。達成のためサプ アップル、取引先250社が再エネ移行へ 日本企業は34社