ヤーマン、美顔器の専門店 東京・大阪に 4月16日 美容家電を手掛けるヤーマンは18日に、ウエアラブル美顔器「メディリフト」を専門に取り扱う店舗を東京と大阪に4店出店する。家電量販店の中に座って体験できるスペースを設け、美容に詳しい店員を常駐させる。主要顧客の30代前後の女性に加え、男性や若年層にも売り込む狙いだ。 ヤーマン、美顔器の専門店 東京・大阪に
人事、エディオン 3月28日 （4月1日）物流ITサービス本部情報システム統括部情報システム企画、上席執行役員情報システム統括部長藤原弘和▽営業本部EC・ビジネス統括部長（法人営業統括部長）執行役員浄弘晴義▽同営業戦略統括部ロボットアカデミー推進（経営企画本部店舗開発統括部プロジェクト推進）森重圭史▽物流ITサービス本部情報システム統括部情報システム管理（情報システ 人事、エディオン
就活解禁 「働きやすさ」切り札 中国5県企業、魅力PR 3月1日 経団連に加盟する企業の2020年春に卒業する学生向け会社説明会が1日に解禁された。中国5県では人手不足を背景に学生優位の売り手市場が続き、説明会では自社の魅力に加え、初任地を選べるといった制度の紹介など「働きやすさ」をアピールする企業が目立った。企業は大阪などの説明会にも積極的に参加するなどUターン人材の採用にも力を入れる。 「就職したらバリバリ活躍したい」。1日、広島県内の大学に通う女子学生（ 就活解禁 「働きやすさ」切り札 中国5県企業、魅力PR
4K放送開始3カ月 4Kテレビ販売じわり増加 2月27日 高精細な画像が特徴の4K8K放送の開始から3月1日で3カ月。テレビ価格の下落に加え、約10年前に薄型テレビを購入した消費者の買い替え需要と重なり、エディオンなどの家電量販店では4K放送対応テレビの人気がじわり高まっている。一方、シャープが市場投入する8Kテレビは高価格がネックとなり様子見が続く。 エディオンでは高画質の4Kテレビの売上高が2018年12月に前年同月比3割増、1月も2割増と好調だ。 4K放送開始3カ月 4Kテレビ販売じわり増加
広島のサッカースタジアム、中央公園案で合意 官民4者 2月6日 広島県、広島市、広島商工会議所、J1サンフレッチェ広島の4者は6日夜、広島市内に建設するサッカースタジアムの建設地を広島中央公園の広場とすることで合意した。広島市が建設・管理運営主体となる。3万人規模を収容する新スタジアムは2023年度の完成、24年春の開業を目指す。事業概算費は約190億円。 サンフレッチェ広島の久保允誉（まさたか）会長は筆頭株主であるエディオンを代表する立場として総額30億円 広島のサッカースタジアム、中央公園案で合意 官民4者
変貌する広島の街 駅ビル、再開発で20年春営業終了 1月31日 広島市の中心部が大きな変貌を遂げようとしている。広島駅では駅ビルへの広島電鉄乗り入れに向けた再開発が進み、平和大通り近くには米ホテル大手ヒルトンが進出。紙屋町、八丁堀地区では百貨店など既存ビルが相次ぎ建て替えられる。被爆80年となる2025年には、これら案件が稼働し、地域の中核都市として一層のにぎわいを生み出すことになりそうだ。 JR西日本は20年春に駅ビル「ASSE」（アッセ）の営業を終える。 変貌する広島の街 駅ビル、再開発で20年春営業終了
人事、エディオン 1月30日 （2月1日）専務執行役員物流ITサービス本部長、取締役金子悟士▽物流ITサービス本部物流サービス統括部長（フランチャイズ本部長）上席執行役員池畑裕次▽執行役員、営業本部営業戦略統括部長乗常久志▽営業本部営業統括部中四国営業（九州営業）執行役員門世栄次郎▽同関東静岡営業、執行役員中部営業・伊藤克彦▽同九州営業（関東静岡営業）執行役員北川和男▽執行役 人事、エディオン
エディオン、ミナミの大型出店に託す「脱・安売り」 1月11日 地上9階建て、売り場面積約1万5千平方メートル。1～7階には家電製品がずらりと並び、8階はインバウンド（訪日外国人）向けの売り場、9階には全国各地の有名ラーメン店が軒を連ねる。エディオンは2019年6月、「ミナミ」と呼ばれる大阪の中心部に同社最大の旗艦店「なんば本店」をオープンする。 エディオンは02年に中国地方を地盤とする「デオデオ」と中部地方を地盤とする「エイデン」の持ち株会社として発足した エディオン、ミナミの大型出店に託す「脱・安売り」
プログラミング教育必修化、変わるパソコン販売の潮目 売り場拡充や教室運営 ビックやノジマ 1月8日 2020年度から小学校でのプログラミング教育が必修になるのを前に、家電量販企業が関連サービスや商品の取り扱いを強化する。ビックカメラは19年春に開く新店で、玩具コーナーの近くでパソコン販売を始める。教える側にも戸惑いが広がっており、ノジマは教職員向けの授業体験会を開く。エディオンは小中学生を対象にした教室を本格展開する。各社は拡大する需要を取り込む。 ビックカメラは19年春、東京都町田市の小田急 プログラミング教育必修化、変わるパソコン販売の潮目 売り場拡充や教室運営 ビックやノジマ
