グレタ・トゥンベリ

【訂正】動画内の会話とテロップ「INPEXが核融合発電の参入を発表した」は「参入を検討している」の誤りでした。 先日、国内最大手の石油・天然ガス開発企業INPEXが核融合発電への参入を検討していることが明らかになりました。2022年内にも国内外の新興数社と資本提携する予定です。核融合は星や太陽のエネルギー源であり、核融合発電とは太陽と同じ核融合反応を地上で再現するものです。そのため「地上の太陽」

国連は今年の国際女性デーのテーマに気候変動問題におけるジェンダー平等の推進を掲げた。発展途上国を中心に女性は異常気象などの災害リスクを受けやすく、環境施策には女性の視点が欠かせない。日本でもZ世代（1995年から2010年ごろに生まれた世代）の女性リーダーが育ち始めている。 小学校で啓発授業　環境活動家・露木志奈さん 「海にレジ袋が捨てられると、どうなる？」。2月下旬、横浜市立新治小学校で児童に

肉や乳製品を食べないビーガン（完全菜食主義者）になる人が増えている。先をいくのが英国だ。スーパーは競ってビーガン食材を販売。米マクドナルドはこのほど、全店で植物肉バーガーの販売を始めた。環境意識の高まりもあってビーガンになる若者が増えており、企業も無視できない潮流になっている。 「肉を食べた後の重たい感じがしないから、体調が良く感じるわ」。英中部シェフィールドに住むバーテンダー、ロージー・ペリー

英北部グラスゴーで開かれていた第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）が13日に閉幕しました。現地には世界中から若者らが集まり、各国政府や企業の対応が不十分だとして「アクション」と呼ぶ抗議行動を行いました。また、SNS（交流サイト）上では世界中の若者たちが、#UprootTheSystem、#COP26、#Frid

2021年は気候変動と脱炭素を巡る議論が国際的に大きくクローズアップされた。その潮流は22年にさらに強まるだろう。秋に開催予定の第27回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP27）までに環境関連の国際会議やイベントがいくつも予定される。 COP27は11月に紅海沿岸のエジプトの都市、シャルムエルシェイクで開かれる。議長国はエジプトだが、21年10〜11月に英グラスゴーで開いたCOP26で難しい

日本経済新聞社は、脱炭素社会の実現を確実に進めるために始めた「NIKKEI脱炭素（カーボンZERO）プロジェクト」の一環で、NIKKEI脱炭素委員会の第4回円卓会議を2021年12月上旬に都内で開いた。10月末から英北部グラスゴーで開催された第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）に参加したメンバーがそれぞれ感想を述べた。会議では、プロジェクトの最終宣言取りまとめに向けて議論を重ね

2022年、コロナ禍で落ち込んだ経済をどう立て直すべきか。この重要な問いを、この先数年といった短期的視点から論じるのでは不十分である。コロナ禍は最後の危機でも最悪の危機でもないからだ。

「1997年以降生まれ」とする米ピュー・リサーチ・センターやアメリカ心理学会の定義によれば、デジタルネーティブと呼ばれる「Z世代」は2022年、先頭集団が20歳代後半に差しかかる。社会や消費を一段と引っ張る存在となるのは確実だ。 そんな世代が考え、好み、志向する「デフォルト（Z世代がよく口にする言葉で、初期設定、常識の意味）」とは何か。 ■Z世代の価値観は前の世代の逆 所有欲が強くなく、環境活動

世界のカーボンゼロの大きな流れの象徴の一つといえるのが「カーボンゼロネーティブ」、地球温暖化を幼い頃から見聞きしてきた若い世代の行動です。スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさんに代表される、1990年代半ば以降生まれの「カーボンゼロネーティブ」世代の生き方や消費、日本の脱炭素の動きについて感じていることを語り合います。

ミドリムシを活用して環境問題に取り組むユーグレナは2020年秋、川崎レナ（16）を「CFO（最高未来責任者）」に任命した。「CFO」の「F」は「Future」の意。同年代のメンバーらと議論しつつ、同社が持続可能（サステナブル）な会社であるために何ができるかのビジョンをつくる。大人の社会の中に身を投じたカーボンゼロネーティブは、会社にどのような影響を与えているのか。 川崎が就任したCFOは、同年代