スペンサー・デール

英BPが年1回発行する「BP統計」はエネルギー産業の分析で定評がある。だが最新版である2019年版には「持続不可能の道」という副題がついている。理由はなぜか。取りまとめ責任者であるBPのグループチーフエコノミスト、スペンサー・デール氏に聞いた。 ■CO2抑制にブレーキ 18年の世界の1次エネルギー消費は前年比2.9%増え、11年以降で最も高い伸びになった。デール氏は「弱含みの経済活動やエネルギー価

【ロンドン=篠崎健太】英石油大手BPが11日発表した世界エネルギー統計によると、2018年の世界のエネルギー消費量は前年比2.9%増え、10年以来8年ぶりの高い伸び率になった。高温や寒波など極端な天候の日が多く、冷暖房の需要増が押し上げた。エネルギー利用に伴う温暖化ガスの排出も勢いづき、2.0%増と7年ぶりの高い伸び率だった。 18年のエネルギー消費量（石油換算ベース）は138億トンで、前年比の

英メジャー（国際石油資本）BPが毎年公表する「世界エネルギー統計」はエネルギー関係者が注目する統計資料だ。13日に発表された2018年版からは、思惑通りにはいかないエネルギー転換の現実が見えてくる。 「17年のデータにはやや失望するかもしれない」。とりまとめ責任者であるスペンサー・デール・グループチーフエコノミストは指摘した。「エネルギー需要は伸びたが、石炭消費量が4年ぶりに増加し、3年間横ばい

【ロンドン=篠崎健太】英石油大手BPが13日発表した世界エネルギー統計によると、2017年の世界のエネルギー消費量は16年比2.2%増えた。伸び率は16年（1.2%）から加速し、13年以来4年ぶりの大きさになった。経済成長により、石油や天然ガスの需要が新興国を中心に広がった。減少傾向にあった石炭の消費量は13年以来の増加に転じた。 17年のエネルギー消費量は135億トン（石油換算）で、伸び率は過

トランプ米大統領が応援する石炭産業への逆風がやまない。英BPが13日発表した世界エネルギー統計によると、2016年の世界の石炭生産量は前年比6.2%減の36億5640万トン（原油換算）となり、過去最大の落ち込みとなった。なかでも米国は19%減と深刻だ。競合の天然ガスと再生可能エネルギーが競争力を高めており、トランプ氏の思惑通りに石炭産業が盛り返すかは不透明だ。 ■石炭の運命が暗転 「過去数年間、石

【フランクフルト=加藤貴行】約2年半続いた原油価格の長期下落を経て、欧米の石油メジャーの収益体質が改善してきた。英蘭ロイヤル・ダッチ・シェル、英BPなどが石油開発の目安とする油価は今や1バレル40ドルだ。各社は人員削減に加え、設計や業務委託契約などの見直しも徹底。現在の市況の50ドル台が続いても利益を出し、全体の投資額を膨らまさずに生産量を増やすメドもつけている。 「このチームはよくやった。設計

【ロンドン=黄田和宏】英石油大手BPは25日、長期の市場需給を予測した2017年のエネルギー見通しを発表し、原油市場における供給余剰感が2050年まで続く可能性があると指摘した。電気自動車の普及などで原油需要の伸びが緩やかになるなかで、中東の産油国などは豊富な埋蔵量を抱えており、市場でのシェア争いに再び陥るおそれがあるとみている。 BPの最新予測によると、35年時点の世界の原油需要は日量1億10

【ロンドン=黄田和宏】英石油大手BPは25日、長期の市場需給を予測した2017年のエネルギー見通しを発表し、原油市場における供給余剰感が2050年まで続く可能性があると指摘した。電気自動車の普及などで原油需要の伸びが緩やかになるなかで、中東の産油国などは豊富な埋蔵量を抱えており、市場でのシェア争いに再び陥るおそれがあるとみている。 BPの最新予測によると、35年時点の世界の原油需要は日量1億10

中米パナマ運河の拡張工事が完了した。これまで通れなかった液化天然ガス（LNG）の輸送船も航行できるようになり、米国のシェールガスでつくるLNGの輸入が日本でも秒読みに入った。ところが、関係者の顔は曇りがちだ。米国産LNGが"歓迎されざる客"になりかねないからだ。 「100年以上前、パナマ運河は2つの大洋をつないだ。今日、私たちは現在と未来をつないだ。新しい時代が始まる」。6月26日に開かれた完成