ビル・ゲイツ

「ファクトフルネス」「ヒルビリー・エレジー」「シュードッグ」。米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ（64）は夏と冬の休暇シーズンが近づくと、おすすめの本をブログに書く。科学や経済、歴史考察からノンフィクションまで、無類の読書好きとして知られるゲイツ。彼はある年、珍しく料理の本を挙げた。「この本は、僕が唯一開いた料理の本だな」。ゲイツは笑いながら著者に告げた。 ■ゲイツが読んだ唯一の料理本 ゲイツが

本書は、ビル・ゲイツと結婚し、出産とともにマイクロソフト社を退職し、その後、ビル&メリンダ・ゲイツ財団の共同議長として20年以上にわたって、世界の女性のエンパワーメント（能力を引き出し、生かすこと）と権利向上のために活動してきたメリンダ・ゲイツの初の著書である。世界中の女性の貧困と向き合い、その解決に力を注いできた今までの活動を基軸に据えながら、他方で世界に影響力を持つ夫との平等な関係を築こうと

金融資産1億円をなぜ目指すのか。それは1億円が「自由に生きるのに必要な水準」だからだ。作家・橘玲さんにその意義と、そこに到達するために必要な方法は何かについて聞いた。

【広州=比奈田悠佑、ムンバイ=早川麗】アジア新興国で健康志向が高まっていることを背景に医療や食に関わるスタートアップ企業が生まれている。中国では肥満の増加や家畜の感染症拡大を機に人工肉メーカーが登場し、インドでは安価にがんをみつける方法を開発した企業が注目される。ネット系中心だったスタートアップの中で新しい風が吹く。 ■人工肉、肥満増えて需要　中国の珍肉 中国の人工肉スタートアップ、珍肉（北京市）

世界最大のデジタル技術見本市「CES」が7日、米ラスベガスで開幕する。2020年は次世代通信規格「5G」や人工知能（AI）の存在感が一段と増す。デジタル技術で事業を変革する「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」はあらゆる産業の共通課題となり、幅広い業種の企業が製品やサービスを発表する。米アップルが約30年ぶりに参加し、米フェイスブックの幹部とプライバシーの問題を議論するのも注目だ。 CE

2020年は銀行を2つの大波が襲う。一つはマイナス金利政策で収益を削られる構図が続く。もう一つは異業種との競争だ。ヤフーを運営するZホールディングスとLINEが目指す「スーパーアプリ」は台風の目になりそうだ。銀行と異業種の生き残りをかけた競争で、革新的な金融サービスが生まれる年になるかもしれない。 銀行はこれまで営業職員を通じて個人や企業がどんな金融サービスを求めているのかを知り、実際にサービス

食品業界がちょっとした特需にわいている。10月の消費税率引き上げで衣料品や外食が増税の対象になる一方、食品の税率が8%に据え置かれたためだ。ただ、人口減少で中長期的な需要の縮小は避けられないことから、危機感は強い。中部に拠点を置く食品各社は「コト消費」に力を入れたり、新商品に磨きをかけたりすることで消費者を取り込もうと躍起だ。 「旬の野菜を世界から集めているので栄養豊富で深い味わいですよ」 11

ビル・ゲイツ氏とポール・アレン氏=米マイクロソフト、スティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏=米アップル。IT（情報技術）の世界では突出したデュオ（2人組）が現れ、歴史に残る会社を興してきた。 ともに46歳のこのふたりも際立つ存在だ。ラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏。米グーグルの創業者たちが親会社アルファベットの最高経営責任者（CEO）、社長を退くと先週、発表した。 会社設立は2

人口増加や中間層の台頭を背景に肉の消費量が増え、将来の食料不足への懸念が高まっている。こうしたなかで、動物由来の食材や成分を使わない「ミートレス」への取り組みが広がっている。植物由来の原材料で作る「プラントベースドミート（植物肉）」や、肉の代わりのたんぱく源として昆虫食を開発するスタートアップが注目されている。ミートレス市場に挑む企業や今後の動向について紹介する。 今のところ、肉はまだ王座に君臨

人間の労働はどうなるのか。1948年に経済学者ジャン・フーラスティエは著書「20世紀の大いなる希望」でこの疑問を明快に論じた。農耕社会、そして工業社会の後にはサービス社会へ移行し、人間は教育、医療、娯楽など、自分たち自身のことに専念するようになると説いたのだ。