中原淳

連載の初回（「判例と就業規則の矛盾」参照）で「働き方改革」において副業を促進する背景として、イノベーションを引き起こす効果を紹介しました。ここで期待されているのは、副業が本業の仕事に対して、新しいアイデアやビジネスの機会を与える効果であると考えられます。今回はより広い観点で、副業が本業のパフォーマンスを高める効果について、これまでの研究を紹介したいと思います。 前回紹介したパノスたちの研究は、副

立教大学の中原淳教授は、大学を卒業し職業人になってから要求される能力は高まる一方なのに、大学教育がこれに追いつけず、両者の「段差」が広がっていると指摘する。 教育機関から輩出される人材が、いかに職業生活に適応し、円滑なトランジション（役割移行）を経て活躍できるのか――。筆者は民間企業における人材開発研究を行っている研究者である。この立場から先の問いに向き合うとき、両者の接続関係には直ちに改善すべ

月60時間を超える残業をする人の45%が強いストレスを抱えている。残業は同調圧力によって感染し、帰りにくさを感じる20代は50代の倍近い。社員1万人の企業が「ムダな会議」に費やす人件費は年間15億円――。 立教大経営学部教授の中原淳さん（43）が2018年末、全国の企業で働く約2万人への調査を基にした「残業学」と題した本で日本の長時間労働の構造に斬り込んだ。ネットなどで「データが示されることで、

人生100年時代に向け、政府も提唱する「リカレント教育」。講座単位で受けられる公開講座もあれば、スマートフォンでできる通信教育もある。社会人の多様な「学び直し方」をまとめた。 まず思い付くのは大学などの公開講座だろう。最近はオフィス街のビルにサテライトキャンパスを構える大学も目立ち、社会人も通いやすい。 ■アートな思考でビジネス 「アートが脳を活性化する」。東京・日本橋の高層ビルに構える早稲田大の

外食大手がパートやアルバイトに専門性の高い職位を用意し、やりがいを引き出している。配膳や単純な調理にとどまらず、店舗運営や料理の品質に関わる作業を任せる。作業の高度化に伴い、時給を数十円引き上げるだけでなく、内容にも魅力を感じてもらい離職防止につなげる。 日本マクドナルドはパートやアルバイトの職位に人材育成、商品品質、接客品質の3分野で専門性の高い担当を新設した。今までは社員である店長が担ってい

パーソル総合研究所（東京・渋谷）は8日、長時間労働に関する実態調査をまとめた。会社員からの聞き取りに基づいて業種別の残業実態を明らかにしたほか、残業発生のメカニズムなどについても調べた。残業を適切に削減することで短期的な時間当たりの生産性向上につなげるだけでなく、中長期的には人手不足などの課題対策にもつながると見ている。 東京大学の中原淳准教授との共同研究で、従業員数が10人以上の企業で働く一般

「大学のトリセツ（1）」では、インターンに向き合う心構えについて一緒に考えてきました。大学の外へと一歩踏み出して、働くことの練習試合を重ねることは、いかなるタイプのインターンであれ、みんなにとって貴重な経験になります。卒業後、40年間働いていくための土台作りとして、失敗を恐れずに挑戦していこうという言葉をみんなに届けました。

はじめまして、法政大学で教員をしている田中研之輔です。これまで9つの大学で教え、3000人以上の学生と接してきました。さて、大学生のみんなと教員である私とは、一つ決定的に違うことがあります。何かわかりますか？

「女性活躍推進」の中でも特に大きな課題となっているのは、仕事と育児の両立です。ワーキングマザーの数は年々増加しており、「長く働き続けたい」という意欲を持っています。男性の年収が伸び悩む中で、「経済的にも働きたい」人も増えている。ところが、仕事と育児の両立はそう簡単なことではなく、約7割のワーキングマザーが「両立できていない」と感じています。いわゆる「ワンオペ育児」に悩む人も少なくありません。本来

働き方改革の一つの成果として「ダイバーシティー（人材の多様性）実現」が挙げられます。ダイバーシティーはイノベーションには欠かせないもの。そして人手不足の今、ジェンダーダイバーシティー、人口の半分である女性の力が、ぜひ必要と思う経営者も増えてきました。 しかし、「女性は意識が低い」「せっかく昇進を打診しても断られる」という言説をよく耳にします。それは、本当なのでしょうか。2017年5月に発表された