吉野彰

「#わきまえない女」が4日、短文投稿サイト・ツイッターでトレンドワード入りした。東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が3日の日本オリンピック委員会（JOC）臨時評議会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」「組織委にも女性は7人おられるが、みんなわきまえておられる」などと発言したことを多くの人が女性蔑視と受け止め、抗議の声をあげたのだ。 政府が女性活躍推進の目標を掲げて久しい

脱炭素で重要な役割を担い、ノーベル化学賞受賞者も輩出した日本のお家芸のリチウムイオン電池材料。その雲行きが怪しくなっている。電気自動車（EV）など電動化の需要に日本勢がついて行けなくなりつつある。セパレーター（絶縁体）では旭化成が中国メーカーにシェア首位を奪われた。電池メーカーではパナソニックに代わって中国勢が台頭する。日本の素材産業はサプライチェーンの変化の波を乗り越えられるか。 ■中国のセパ

「グリーンICT」という言葉をどれほどの人が覚えているだろうか。情報通信技術（ICT）を活用して温暖化ガスを減らそうと政府が2010年ごろから旗を振ったが、その後めっきり聞かれなくなった。それから10年強、地球温暖化対策が急務になるなか、デジタル技術やシェアリング経済などを上手に活用し戦略を描き直すときだ。 政府がグリーンICTを前面に押し出したのは10年版情報通信白書だった。ビルや住宅のエネル

日本学士院は14日、リチウムイオン電池の開発で2019年にノーベル化学賞を受賞した電気化学の吉野彰・旭化成名誉フェロー（72）ら10人を新会員に選んだ。 ほかに英文学・西洋古典学の高田康成・東京大名誉教授（70）、日本語学の金水敏・大阪大教授（64）、民事訴訟法の伊藤真・東大名誉教授（75）、生物物理学の柳田敏雄・大阪大栄誉教授（74）、天文学の家正則・国立天文台名誉教授（71）、情報学の金出武

菅義偉首相は2050年までに温暖化ガス排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」をめざすと表明した。30年代半ばをメドに新車は全て電動車とするなど対策を急ぐ。気象災害リスクの高まりなどを受け世界の潮流に合わせたが、ハードルは高い。達成への道筋をどう描くのか。日米欧の識者に聞いた。 ◇　◇　◇ 5年で必要な技術そろう　産総研ゼロエミッション国際共同研究センター長 吉野彰氏 政府が大きな目標を明確

幸先としては悪くない。11月30日、英政府が次世代通信規格「5G」のインフラから中国の華為技術（ファーウェイ）を排除する行程表を示し、通信機器の調達多様化へ向けた資金支援先のひとつにNECの研究拠点を選んだ。 NECは6月にNTTと資本・業務提携し、共同開発する通信機器のグローバル展開に踏み出した。安全保障上の懸念から米国が旗を振り、オーストラリアや英仏も同調するファーウェイ外しの動きを千載一遇

日経BPコンサルティング（東京・港）がまとめた「大学ブランド・イメージ調査2020-21（北陸・東海編）」によると、名城大や南山大が前回調査から大きく上昇した。名城大は19年に教授を務める吉野彰氏がノーベル賞を受賞したニュースが注目された。総合力が最も高いのは名古屋大で調査開始から13年連続で首位だった。 新型コロナウイルスの感染拡大でスポーツ大会も軒並み中止となるなか、スポーツ校として知名度が

次世代電池の材料開発が熱を帯びている。けん引役はスタートアップや中小企業。思わぬ素材を取り入れたり、他のメーカーや人脈を頼ったりすることで量産化に本腰を入れている。材料は電池の容量や安全性など性能を左右する。競争軸となって開発が盛んになれば、次世代電池の普及も早まりそうだ。現場を追った。 「ぜひ一緒にやりましょう」。東京工業大学発スタートアップのEnpower Japan（エンパワージャパン、東

愛知県の大村秀章知事は12日の記者会見で、県ゆかりのノーベル賞受賞者の業績を伝える「あいち・なごやノーベル賞受賞者記念室」を、2021年3月23日に名古屋市中区の市科学館内に市と共同で開設すると発表した。 県によると、県内の大学

自然科学分野で過去24人のノーベル賞受賞者を輩出してきた日本。2020年は18年生理学・医学賞の本庶佑京都大特別教授、19年