吉野彰

次世代電池の材料開発が熱を帯びている。けん引役はスタートアップや中小企業。思わぬ素材を取り入れたり、他のメーカーや人脈を頼ったりすることで量産化に本腰を入れている。材料は電池の容量や安全性など性能を左右する。競争軸となって開発が盛んになれば、次世代電池の普及も早まりそうだ。現場を追った。 「ぜひ一緒にやりましょう」。東京工業大学発スタートアップのEnpower Japan（エンパワージャパン、東

愛知県の大村秀章知事は12日の記者会見で、県ゆかりのノーベル賞受賞者の業績を伝える「あいち・なごやノーベル賞受賞者記念室」を、2021年3月23日に名古屋市中区の市科学館内に市と共同で開設すると発表した。 県によると、県内の大学

自然科学分野で過去24人のノーベル賞受賞者を輩出してきた日本。2020年は18年生理学・医学賞の本庶佑京都大特別教授、19年

産業技術総合研究所は今年度から石村和彦理事長が率いる新体制になった。石村氏は元AGC会長で技術畑が長く、ソニー社長を務めた中鉢良治前理事長らに続き、3代連続で産業界出身者がトップに就いた。石村氏は「多様な専門性を強みに変え、社会課題の解決につなげたい」とし、領域間の融合、企業や大学との連携を進め、少子高齢化、環境・エネルギー、社会インフラ関連の技術開発に力を入れる。 ――産総研を産業界から見てい

1回の充電で東京から福岡までの1000キロメートルを走る電気自動車（EV）は実現できるのか。現在のリチウムイオン電池をしのぐ蓄電池の有力候補に「フルオライドイオン電池」が名乗りを上げた。京都大学とトヨタ自動車のチームが原型を試作し、電気をためる性能をリチウムイオン電池の7倍に高めるメドをつけた。答えが出たと考えるのはまだ早いが、世界中の研究者が解を探っている。 京都大学の内本喜晴教授らやトヨタは

主要国が相次ぎ経済活動の規制緩和に動いているとはいえ、新型コロナウイルスとの戦いはなお途上にある。一方、国連が2030年達成を掲げる持続可能な開発目標（SDGs）は世界に待ったなしの対応を迫る。経済蘇生とSDGsをどう両立するか――。日本経済新聞社と日経BPは5月14日、都内で「日経SDGsフォーラム」の無観客シンポジウムを開催。識者らは一変した仕事・暮らしと向き合い、持続可能なコロナ後の新常態

産業技術総合研究所などは16日、東京湾岸をイノベーションを生み出す産業集積地にすることを目指す「東京湾岸ゼロエミッションイノベーション協議会」の初会合を開いた。約90の企業・機関が参画し、温暖化ガスを排出しない「ゼロエミッション技術」の研究開発や実証などで連携する。 協議会は、東京電力ホールディングスや東京ガス、日産自動車、日立製作所、東京大学などが参加。デジタル技術を用いた電力ネットワークや二

日本は3月30日、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」における国が決定する貢献「NDC」を、現在の「2030年度に13年度比26%削減」のまま据え置くことを決定した。 19年12月の第25回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP25）の開催挨拶で、グテレス国連事務総長が「すべての政府が（略）気候緊急事態を打破するために必要な野心をもって、自国が決定する貢献を見直すことを、今から約束できるもの

ノーベル化学賞を受賞した吉野彰・旭化成名誉フェローが3月23日、国会内の参院議長応接室に招かれました。国会では連日様々な会議が開かれますが、この会はいつもと違ってリラックスムードでした。雰囲気作りに一役買ったのがあるケーキの存在です。 用意されたのは、全国に100以上の店舗がある洋菓子店「ブールミッシュ」の代表作のケーキ「シブースト」。山東議長のチョイスです。 パイ生地、リンゴ、カスタードクリー

リチウムイオン電池の開発でノーベル化学賞を受けた旭化成名誉フェローの吉野彰さん（72）。イノベーションによって地球環境問題を解決することが重要と訴えます。 吉野彰氏（よしの・あきら）　1948年1月生まれ、大阪府吹田市出身。京大院修了後、旭化成に入社。リチウムイオン電池を開発した功績で2019年ノーベル化学賞受賞。17年から同社名誉フェロー。名城大特別栄誉教授、産業技術総合研究所ゼロエミッション国際