豊田剛一郎

「きょうは熱があるんですね。ほかに気になる症状はありますか？」。患者のスマートフォンのアプリ画面から医師が問いかける。症状を確認した医師が薬を処方すると、アプリは請求金額を表示する。患者はクレジットカードで決済し、2日後には薬が郵送されてきた。 新型コロナウイルスまん延で遠隔のオンライン診療の規制が一時的に大幅緩和され、インターネット上にはこうした紹介動画が多数投稿されている。医療ベンチャー、メ

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、ヤフーの川辺健太郎社長ら企業経営者や医師がビデオ通話などのオンライン診療のいっそうの拡大を求める署名活動を始めた。政府は規制緩和を検討中だが、どの程度の範囲で認めるかは意見が割れている。病院内での新型コロナの感染拡大を防ぐには、初診でもオンライン利用を全面的に認める必要があると署名活動では訴えている。 発起人には、オンライン診療システムを手掛けるメドレーの豊田

医療・介護向け求人サイト「ジョブメドレー」を手掛けるメドレーが12日、東証マザーズに上場した。初値は公募・売り出し価格（1300円）を30円（2%）下回る1270円だった。終値は1255円。同日、記者会見した豊田剛一郎代表取締役は、競争環境について「医療分野では人材サービスの競合はあまりない」と話した。主なやりとりは以下の通り。 ――初値は公開価格を下回りました。 「市場の評価として受け止めるとと

医療求人サービスやオンライン診療システムを手掛けるメドレーが12日、東証マザーズに上場する。事業内容や成長戦略を豊田剛一郎代表取締役に聞いた。 ――事業内容を教えてください。 「売上高の8割以上は病院や診療所など医療機関向けの求人サイト『ジョブメドレー』だ。事業者は無料で求人情報を出し、求職者はサイトを通じて自ら応募する。面接などを経て就職が決まったら、事業者から成功報酬を受け取る『成果報酬型』

医療・介護向け求人サイト「ジョブメドレー」が主力事業。医療機関など事業者は求人情報を無料で掲載し、求職者はサイトを通じて応募する。求職者の就職が決まった際の手数料が収入となる。手数料は就職先や個人の待遇と関係なく、業種などにより設定した平均年収の2～13%。サイトの利用契約を結ぶ事業者数は約17万という。 オンライン診療システムも手掛ける。スマートフォンを使い患者が通院の予約をしたり、

スマートフォン一つあれば、遠くにいる専門医に気軽に体や病気の相談ができる。そんなサービスがじわり広がっている。医療につきまとう心理的なハードルや時間の制約を乗り越える手段になる。投薬や病状の判断などを伴うオンラインの診療が保険制度上の縛りで広がらない中、事業者はまず「ネット医療面談」という外堀を埋める。時間や場所を問わず利用できるネット時代の常識が健康相談の世界にも訪れようとしている。 「日本有

スマートフォン（スマホ）など情報通信機器を使い、病院に行かずに画面で医師の診察を受けられる「オンライン診療」について国が今春、診療報酬の項目として新設した。都市部などで広がりつつあったが、対象疾患が生活習慣病や難病などに限定されたため利用者が減った医療機関もある。「要件を緩和して」という声も上がっている。 「動悸（どうき）や頭痛といった症状はありますか」。東京都葛飾区の「いつき会ハートクリニック

「代表取締役医師」という肩書を持つ男がいる。 オンライン診療のメドレー（東京・港）の豊田剛一郎・共同代表（34）。東京大学医学部を卒業後、脳外科医として都内の中核病院で働いた。当直勤務が月13回の激務。「このままでは現場がつぶれてしまう」と思ったが、医療の仕組みは「行政だけではなかなか変えられないこともある」。 悩んでいたある日、小学校時代の友人が運営するメドレーの存在を知る。「テクノロジーの力

医師であり、起業家。2つの顔を持つ「アントレドクター」が増えている。医師がスタートアップを立ち上げる理由は、単に金もうけのためではない。医師ならではの視点で新たなビジネスモデルを提案し、患者や医療現場が抱える課題の解決を目指す。第1部は国内最難関の東京大学医学部を卒業したアントレドクターに焦点を当てる。 「こちらに入力してください」――。神経内科や内科などを持つ目々沢医院（東京・江戸川）の受付で

医療の高度化や高齢化によって医療費は膨らみ続けている。その金額は2015年度で42兆円に上る。財源の確保や効率化が喫緊の課題だ。しかし医療の現状は日本の未来を見据えた取り組みを起こしづらい仕組みになっている。 例えば、医療サービスの公定価格である診療報酬改定の仕組みだ。2年に1回改定されるが、非常に入り組んだ報酬構成があるため、どうしても対症療法的な手当てにとどまり、長期的な視野を持った大きな変