豊田剛一郎

新型コロナウイルス感染が続く中、需要が急増するオンライン診療サービスを手掛けるMICIN（マイシン　東京・千代田）最高経営責任者（CEO）の原聖吾さん。東京大学医学部出身で医師の資格も持つが、IT起業家として頭角を現す。憧れの医者のキャリア像が大きく変わろうとしている。 ■オンライン診療システムでトップ走る 「オンライン診療はダメだと思っていたが、意外と便利なツールだ」。都内で内科の診療所を運営す

（9時20分、コード4480）オンライン診療システムを手掛けるメドレーが3日続落している。一時、前日比205円（4.1%）安の4855円まで下落した。3日の取引終了後、代表取締役の豊田剛一郎氏が同日付で代表権を返上したと発表した。同日の一部報道を受け、豊田氏が代表辞任を申

医療IT（情報技術）サービスのメドレーは3日、代表取締役の豊田剛一郎氏が同日付で代表権を返上したと発表した。同日の一部報道を受け、豊田氏が「代表を辞任した上で信頼回復に努めたい」と申し出た。 メドレーは2009年創業で、医療人材

オンライン診療システムのメドレーは、沖縄県与那国町の全島民約1700人を対象にスマートフォンのアプリを使った診療の実証事業を16日から始めると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大防止や受診控え対策として、発熱した患者の診察に活用する。高齢者がアプリをうまく使えるかなどを検証したうえで、同町での本格導入や沖縄県の他の離島での利用につなげる考えだ。 メドレーのオンライン診療システム「CLINICS

▽11時54分　東京・赤坂の衆院議員宿舎発。56分　東京・永田町のザ・キャピトルホテル東急。中国料理店「星ケ岡」で秘書官と食事。 ▽13時30分　政治解説者の篠原文也氏。 ▽14時　IT企業「メドレー」の豊田剛一郎代表取締役医師。36分　官邸。 ▽15時30分　東南アジア諸国連合（ASEAN）プラス3（日中韓）首脳会議にテレビ会議

「自宅にいながら子供を診ていただけませんか」。新型コロナウイルスの感染拡大で緊急事態宣言が出た4月、診療所のわたなべ皮膚科（東京・文京）に問い合わせが相次いだ。院長の渡辺荘子はオンライン診療システムを導入。乳幼児や高齢の家族を持つ人など感染を心配する患者を遠隔で診療できる体制を整えた。渡辺は「今後感染が再拡大しても医療行為を続けられる」と話す。陰で支えたのがスタートアップのメドレーだ。 メドレー

新内閣の発足に伴い、菅義偉首相が掲げる「デジタル庁」について、スタートアップ各社の経営者やベンチャーキャピタル（VC）関係者からは注文の声が相次いだ。 新型コロナウイルスの感染拡大で、政府はオンライン診療の規制を期限付きで緩和している。オンライン診療システムのメドレーの豊田剛一郎代表は「日本の医療機関は電子カルテ活用などが進んでいない。医療機関同士や患者をつなぐ情報ネットワークづくりを進めてほし

新型コロナウイルスへの懸命な対応で医療従事者への賛辞が広がる一方、感染不安によって通院患者が減り、打撃を受けた医療機関もある。ボーナスカットで看護師の退職者が増えているといった報道もあり、コロナ禍は医療業界の構造問題を浮き彫りにした。 こうしたなか、海外ではオンライン診療が加速している。米国ではコロナ前に23%だったオンライン診療対応の医療機関が76%に増加。患者の10人に1人はオンライン医療サ

新型コロナウイルスの感染拡大は、日本の医療の本質的な問題のいくつかを浮き彫りにした。一つはICT（情報通信技術）活用の遅れだ。私は医療ベンチャーで働くが、オンライン診療への規制が緩和されたのを機に、ICTを安全で有効に活用できる体制をつくっていく必要があると考える。 対面診療にオンラインという手段を組み合わせれば、生活習慣病などの患者は、通院や服薬を継続しやすくなる。ただ普及には課題もある。20

病院へ足を運ばなくてもスマートフォンで医師の診察を受けられる「オンライン診療」が急速に広がってきた。これまでは規制が厳しかったため消極的な医師が多かったが、新型コロナウイルスの感染拡大が状況を一変させた。規制緩和もあり、導入する医療機関が急増。LINEなど大手も参入し、医療機器やサービスとの連携も始まった。一方で「医療の質が低下しないか」と懸念する声もある。 ■「リラックスして受診できる」 「オン