ノーベル賞

ノーベル化学賞の有力候補とされる有機化学研究者の山本尚・中部大学教授は10日、同大で報道機関向けに研究内容や研究観について話した。アミノ酸が複数個つながった「ペプチド」を思い通りに作り出せる新しい合成法の実現で「有機化学が大きく変わり、医薬品も一変する」とした。実現まで「あと2、3年」必要で、「日本の医薬品メーカーが世界のトップになることが夢」と語った。 体内では多種多様なペプチドが抗酸化や血圧

【ロンドン=共同】ノーベル賞の運営団体「ノーベル財団」のヘイケンステン専務理事は、スウェーデンで12月10日に開かれる授賞式後の晩さん会が、新型コロナウイルスの影響で今年は中止されると明らかにした。欧州メディアが21日報じた。 ヘイケンステン氏は授賞式についても、例年と異なる形になるとの見通しを示した。晩さん会を中止する理由として、多くの人が密集する

日本経済新聞社は2019年、02年のノーベル化学賞をそれぞれ受賞した吉野彰・旭化成名誉フェローと田中耕一・島津製作所シニアフェローによる座談会を開いた。ジャーナリストの池上彰氏が司会を務め、企業研究者が活躍するために、吉野氏は「5年、10年先に必要な技術」の見極めを指摘、田中氏は「コミュニケーション力を磨く」必要性を訴えた。 池上氏　時間がたちましたが、吉野さん、改めてノーベル化学賞受賞おめでと

国際通貨基金（IMF）は、財政難に直面するエチオピアに対し、国際収支改善プログラムの一環として、30億ドル（約3300億円）規模の融資を行う。同国政府の経済自由化政策の推進に向けて、技術的な援助も提供する。 IMFは今年、エチオピアの首都アディスアベバに代表事務所を開設した。イヨブ・トリナ財務相によると、融資は同事務所開設後に合意に達したといい、理事会の承認を待って実施される予定だ。 ■高成長でも

旭化成の吉野彰名誉フェローが11日（日本時間）、ノーベル化学賞を受賞した。吉野氏は「これからは基礎研究がより重要になる」と語り、日本企業でも再評価の機運はある。しかし、リストラで人材は流出し、研究力の低下は止まらない。大学のスター研究者の知恵に活路を求めるが、イノベーションのタネを育み続けるには課題も多い。 先端科学技術で社会課題を解決――。島津製作所が基礎研究の強化に乗り出した。約86億円を投

京都大学の山中伸弥教授は日本経済新聞の取材に応じ、再生医療に応用を見込むiPS細胞の備蓄事業の政府支援について「予算削減を密室で決めず、透明で公平に、科学的にかじ取りをしてほしい」などと訴えた。備蓄事業を公益財団法人へ移管するのに伴い、これまでの予算措置を転換する動きが表面化。橋渡しにめどがつくまで支援の継続を求めた。 山中教授らはiPS細胞を短期間に安価で供給するために備蓄が必要と考えている。

京都大学の山中伸弥教授は日本経済新聞の取材に応じ、再生医療に応用を見込むiPS細胞の備蓄事業の政府支援について「予算削減を密室で決めず、透明で公平に、科学的にかじ取りをしてほしい」などと訴えた。備蓄事業を公益財団法人へ移管するのに伴い、これまでの予算措置を転換する動きが表面化。橋渡しにめどがつくまで支援の継続を求めた。 山中教授らはiPS細胞を短期間に安価で供給するために備蓄が必要と考えている。

日本経済新聞社と日本経済研究センターが主催する「関西経済人・エコノミスト会議」は28日、「がん免疫療法の今後と日本の生命科学研究の将来」をテーマに京都大学の本庶佑特別教授（京大高等研究院副院長）による講演会を開いた。本庶氏は「21世紀中にがんを克服できるという希望を持っている」と話した。企業が投資しにくい生命科学の基礎研究分野に、政府の投資が必要だと強調した。 本庶氏は日本の免疫学研究の第一人者

リチウムイオン電池を巡る国境を越えたメーカー間の競争は激しさを増している。日本勢が強みを持つ虎の子の材料分野でも中国勢が台頭してきた。スマートフォンなどIT向けから電気自動車（EV）などの車載向けへ。主戦場が移りつつある中で、日本勢はどう優位性を保つのか。 ■電機産業の軸が中国・韓国に IT産業の発展に貢献してきたリチウムイオン電池。1991年にソニーが世界に先駆けて実用化したのを皮切りに、東芝や

ノーベル化学賞の受賞が決まった旭化成の吉野彰名誉フェローが日本経済新聞の取材に応じ、中韓勢が台頭するリチウムイオン電池で日本は「川上と川下が連携し、早く（産業）ピラミッド構造をつくるべき」と語った。関連産業が連携したうえで「日本の自動車産業が優位性を保てば、日本に再びチャンスがある」と指摘した。 ■日本勢、電池材料ではなお優位性 ――リチウムイオン電池は中韓勢の存在感が高まっています。 「確かに（