ノーベル賞

京都大学の山中伸弥教授は日本経済新聞の取材に応じ、再生医療に応用を見込むiPS細胞の備蓄事業の政府支援について「予算削減を密室で決めず、透明で公平に、科学的にかじ取りをしてほしい」などと訴えた。備蓄事業を公益財団法人へ移管するのに伴い、これまでの予算措置を転換する動きが表面化。橋渡しにめどがつくまで支援の継続を求めた。 山中教授らはiPS細胞を短期間に安価で供給するために備蓄が必要と考えている。

京都大学の山中伸弥教授は日本経済新聞の取材に応じ、再生医療に応用を見込むiPS細胞の備蓄事業の政府支援について「予算削減を密室で決めず、透明で公平に、科学的にかじ取りをしてほしい」などと訴えた。備蓄事業を公益財団法人へ移管するのに伴い、これまでの予算措置を転換する動きが表面化。橋渡しにめどがつくまで支援の継続を求めた。 山中教授らはiPS細胞を短期間に安価で供給するために備蓄が必要と考えている。

日本経済新聞社と日本経済研究センターが主催する「関西経済人・エコノミスト会議」は28日、「がん免疫療法の今後と日本の生命科学研究の将来」をテーマに京都大学の本庶佑特別教授（京大高等研究院副院長）による講演会を開いた。本庶氏は「21世紀中にがんを克服できるという希望を持っている」と話した。企業が投資しにくい生命科学の基礎研究分野に、政府の投資が必要だと強調した。 本庶氏は日本の免疫学研究の第一人者

リチウムイオン電池を巡る国境を越えたメーカー間の競争は激しさを増している。日本勢が強みを持つ虎の子の材料分野でも中国勢が台頭してきた。スマートフォンなどIT向けから電気自動車（EV）などの車載向けへ。主戦場が移りつつある中で、日本勢はどう優位性を保つのか。 ■電機産業の軸が中国・韓国に IT産業の発展に貢献してきたリチウムイオン電池。1991年にソニーが世界に先駆けて実用化したのを皮切りに、東芝や

ノーベル化学賞の受賞が決まった旭化成の吉野彰名誉フェローが日本経済新聞の取材に応じ、中韓勢が台頭するリチウムイオン電池で日本は「川上と川下が連携し、早く（産業）ピラミッド構造をつくるべき」と語った。関連産業が連携したうえで「日本の自動車産業が優位性を保てば、日本に再びチャンスがある」と指摘した。 ■日本勢、電池材料ではなお優位性 ――リチウムイオン電池は中韓勢の存在感が高まっています。 「確かに（

物質は永遠に存在し続けるのか、それともいつかはバラバラに壊れてしまうのか。物理学の理論は「物質には寿命がある」と予言する。宇宙の年齢の約138億年よりはるかに長いが、どれほどなのかはまだ分かっていない。2020年にも建設が始まる素粒子観測施設「ハイパーカミオカンデ」で、その答えが出るのではないかと期待が高まっている。 ハイパーカミオカンデは日本に2度のノーベル物理学賞受賞をもたらした「カミオカン

2019年のノーベル賞で自然科学3分野の受賞者の顔ぶれが決まった。化学賞でリチウムイオン電池の実用化に大きく貢献した吉野彰・旭化成名誉フェローが、2人の米大学研究者と一緒に選ばれた。スマートフォンをはじめとする情報端末機や電気自動車などの電源として広く使われ、モバイル社会を発展させた成果が評価された。日本のノーベル賞受賞は18年の本庶佑京都大学特別教授に続き27人目となる。また生理学・医学賞は低

21世紀の石油といえば、「データ」を挙げる人が最近は多いようだ。だが、「リチウム」と答える人も結構いるだろう。 ノーベル化学賞の受賞が決まったリチウムイオン電池の開発者、吉野彰・旭化成名誉フェローも「IT（情報技術）・モバイル革命の次はET（エネルギーと環境技術）革命」とし、元素記号「Li」への期待感を語っていた。電気自動車（EV）のことを多分、念頭に置いていた。 だが、EVの普及がどんなに難し

ノーベル化学賞の受賞が決まった旭化成の吉野彰名誉フェローは16日、大阪府池田市で日本経済新聞の取材に応じた。「日本で一社でいいから（米グーグルなどの）GAFAのような企業が生まれてほしい」と話し、その素地は「京都にある」とした。「（GAFA級のスタートアップが）でてくれば、大きな国益になる」と挑戦を促した。 「シリコンバレーに似た風土を持つのは、日本で言えば京都だ」。吉野氏は革新的なサービスを生

ノーベル化学賞の受賞が決まった旭化成の吉野彰名誉フェロー（71）は16日、大阪府池田市で記者会見し、関西で過ごした学生時代を振り返り、「研究開発では執念深さだけでなく、壁にぶつかったときに柔軟性も必要だ。『なんとかなるわいな』の気持ちは大阪人の気質だろう」と語った。 吉野さんは16日午前9時ごろ、理事長を務める技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター（大阪府池田市）を訪れた。職員ら約5