ノーベル賞

日本経済新聞社は2019年、02年のノーベル化学賞をそれぞれ受賞した吉野彰・旭化成名誉フェローと田中耕一・島津製作所シニアフェローによる座談会を開いた。ジャーナリストの池上彰氏が司会を務め、企業研究者が活躍するために、吉野氏は「5年、10年先に必要な技術」の見極めを指摘、田中氏は「コミュニケーション力を磨く」必要性を訴えた。 池上氏　時間がたちましたが、吉野さん、改めてノーベル化学賞受賞おめでと

国際通貨基金（IMF）は、財政難に直面するエチオピアに対し、国際収支改善プログラムの一環として、30億ドル（約3300億円）規模の融資を行う。同国政府の経済自由化政策の推進に向けて、技術的な援助も提供する。 IMFは今年、エチオピアの首都アディスアベバに代表事務所を開設した。イヨブ・トリナ財務相によると、融資は同事務所開設後に合意に達したといい、理事会の承認を待って実施される予定だ。 ■高成長でも

旭化成の吉野彰名誉フェローが11日（日本時間）、ノーベル化学賞を受賞した。吉野氏は「これからは基礎研究がより重要になる」と語り、日本企業でも再評価の機運はある。しかし、リストラで人材は流出し、研究力の低下は止まらない。大学のスター研究者の知恵に活路を求めるが、イノベーションのタネを育み続けるには課題も多い。 先端科学技術で社会課題を解決――。島津製作所が基礎研究の強化に乗り出した。約86億円を投

京都大学の山中伸弥教授は日本経済新聞の取材に応じ、再生医療に応用を見込むiPS細胞の備蓄事業の政府支援について「予算削減を密室で決めず、透明で公平に、科学的にかじ取りをしてほしい」などと訴えた。備蓄事業を公益財団法人へ移管するのに伴い、これまでの予算措置を転換する動きが表面化。橋渡しにめどがつくまで支援の継続を求めた。 山中教授らはiPS細胞を短期間に安価で供給するために備蓄が必要と考えている。

京都大学の山中伸弥教授は日本経済新聞の取材に応じ、再生医療に応用を見込むiPS細胞の備蓄事業の政府支援について「予算削減を密室で決めず、透明で公平に、科学的にかじ取りをしてほしい」などと訴えた。備蓄事業を公益財団法人へ移管するのに伴い、これまでの予算措置を転換する動きが表面化。橋渡しにめどがつくまで支援の継続を求めた。 山中教授らはiPS細胞を短期間に安価で供給するために備蓄が必要と考えている。

日本経済新聞社と日本経済研究センターが主催する「関西経済人・エコノミスト会議」は28日、「がん免疫療法の今後と日本の生命科学研究の将来」をテーマに京都大学の本庶佑特別教授（京大高等研究院副院長）による講演会を開いた。本庶氏は「21世紀中にがんを克服できるという希望を持っている」と話した。企業が投資しにくい生命科学の基礎研究分野に、政府の投資が必要だと強調した。 本庶氏は日本の免疫学研究の第一人者

リチウムイオン電池を巡る国境を越えたメーカー間の競争は激しさを増している。日本勢が強みを持つ虎の子の材料分野でも中国勢が台頭してきた。スマートフォンなどIT向けから電気自動車（EV）などの車載向けへ。主戦場が移りつつある中で、日本勢はどう優位性を保つのか。 ■電機産業の軸が中国・韓国に IT産業の発展に貢献してきたリチウムイオン電池。1991年にソニーが世界に先駆けて実用化したのを皮切りに、東芝や

ノーベル化学賞の受賞が決まった旭化成の吉野彰名誉フェローが日本経済新聞の取材に応じ、中韓勢が台頭するリチウムイオン電池で日本は「川上と川下が連携し、早く（産業）ピラミッド構造をつくるべき」と語った。関連産業が連携したうえで「日本の自動車産業が優位性を保てば、日本に再びチャンスがある」と指摘した。 ■日本勢、電池材料ではなお優位性 ――リチウムイオン電池は中韓勢の存在感が高まっています。 「確かに（

物質は永遠に存在し続けるのか、それともいつかはバラバラに壊れてしまうのか。物理学の理論は「物質には寿命がある」と予言する。宇宙の年齢の約138億年よりはるかに長いが、どれほどなのかはまだ分かっていない。2020年にも建設が始まる素粒子観測施設「ハイパーカミオカンデ」で、その答えが出るのではないかと期待が高まっている。 ハイパーカミオカンデは日本に2度のノーベル物理学賞受賞をもたらした「カミオカン

2019年のノーベル賞で自然科学3分野の受賞者の顔ぶれが決まった。化学賞でリチウムイオン電池の実用化に大きく貢献した吉野彰・旭化成名誉フェローが、2人の米大学研究者と一緒に選ばれた。スマートフォンをはじめとする情報端末機や電気自動車などの電源として広く使われ、モバイル社会を発展させた成果が評価された。日本のノーベル賞受賞は18年の本庶佑京都大学特別教授に続き27人目となる。また生理学・医学賞は低