循環の効果測定（やさしい経済学） 4月25日 循環型マーケティングの概要が明らかになったところで、実際の食品の新商品で、その有効性を確かめた結果を示してみましょう。 まずメーカーがテレビコマーシャルに力を入れ、小売店の店頭にも商品を並べた機能系の新商品では、「購買前」の段階を入り口として循環の輪に入ってくる消費者が一番多く、以下「購買時」、そして「購買後」という順番でした。テレビコマーシャルと店頭というマーケティング施策の王道を実行したこと 循環で考えるマーケティング(6) 循環の効果測定
循環で捉えることのメリット（やさしい経済学） 4月24日 循環で消費者の意思決定プロセスを捉えることは、過去の概念をすべて取り入れられる以外に、いくつものメリットがあります。 まず、企業の行う各種コミュニケーション戦略の効果を、体系的にきちんと測定できることです。今まで広告はモノやサービスの認知に、値引きなどのプロモーションは購買に影響するとされ、それらの施策はバラバラに行われ、効果もバラバラに測定されていました。しかし、短期的な認知や購買ではなく、モ 循環で考えるマーケティング(5) 循環で捉えることのメリット
新しい意思決定プロセス（やさしい経済学） 4月23日 「研究者」と「実務家」双方の立場から、消費者がモノやサービスを購入するまでの意思決定プロセスと、それに関係する情報収集・発信の研究がされ、さまざまな概念が紹介されてきましたが、どの概念が正しい・間違っているというものではありません。 大切なことは、消費者は状況に応じて意思決定のやり方を変えている、ということです。つまり、どの概念も、消費者の行動のある一部分を説明できても、包括的な消費者の意思決定 循環で考えるマーケティング(4) 新しい意思決定プロセス
実務での消費者の捉え方（やさしい経済学） 4月22日 新しい消費者の意思決定プロセスを構築するにあたり、参考になるのが実務の面から発展してきた、情報の流れやその重要性を探るアプローチです。代表的な考え方に、AIDMA、AISAS、SIPSというものがあります。 AIDMAは、Attention（認知）、Interest（関心）、Desire（欲求）、Memory（記憶）、Action（行動）の頭文字です。消費者が商品やサービスを認知、関心を持ち、欲 循環で考えるマーケティング(3) 実務での消費者の捉え方
消費者の意思決定プロセスの変化（やさしい経済学） 4月19日 SNSの普及で情報が人々の間をグルグル循環するようになると、消費者がモノやサービスを選択するまでの意思決定プロセスにも変化が生じ、学問上、新たな概念が必要になってきました。 まず消費者がモノやサービスを決める際の意思決定プロセスですが、従来、消費者は大きく分けて2つのプロセスを用いると言われてきました。値引きやタイムセールスなどに引かれパッと決める「刺激反応型」と、自分の目的に合わせ、自分の過去 循環で考えるマーケティング(2) 消費者の意思決定プロセスの変化
循環で考えるマーケティング（やさしい経済学） 4月18日 「循環」と言われ、何をイメージするでしょう。商品のリサイクルや資源の再利用、あるいは大学の中をグルグル回るバスなどをイメージするのが一般的だと思います。本連載で取り扱うのは、「循環」の中でも「情報の循環」です。 インターネット、特に交流サイト（SNS）が登場する以前、消費者は自分が商品を買い、利用した経験を他の人に披露する場は、周りの人に聞かれた場合を除いてほとんどありませんでした。このため、そ 循環で考えるマーケティング(1) 循環で考えるとは何か
創業への関心 育成が必要（やさしい経済学） 4月17日 無数の起業活動の中からGAFAのようなスーパースターが生まれることを考えれば、日本でも起業活動の裾野を広げていく必要があります。そのために重要なのが起業家教育です。起業環境に関する専門家調査で日本は「学校での起業家教育」「学校外での起業家教育」「新しい企業が成長できる制度や環境」「文化や社会的規範」の4項目で劣ると判断されています。他方、起業家への融資や物的生産基盤などでは非常に高い評価を得てい 日本の起業意識と起業活動(6) 創業への関心 育成が必要
大多数が低い評価（やさしい経済学） 4月16日 日本の起業活動が低迷している要因は、起業を意識していない層の割合が大きいからです。起業を意識していない「起業無意識層」の特徴を見てみましょう。 当然ですが、起業を意識している層に比べて起業活動に至る可能性は非常に低くなっています。第2回で日本では起業を意識している層の20.1%が起業活動に移行していると述べましたが、起業無意識層では1.2%にすぎません。ちなみに米国でも起業無意識層のうち2%だけ 日本の起業意識と起業活動(5) 大多数が低い評価
起業支援政策は充実（やさしい経済学） 4月12日 日米の自営業主（農林業除く）数を見ると、米国の978万人（2018年）に対し、日本は半数未満の455万人（17年）です。人口や起業活動水準の違いから当然に思えるかもしれませんが、1980年まで遡ると、状況は一変します。日本は711万人（82年）と、米国の700万人（80年）よりも多かったのです。その後、日本では開業率と廃業率の逆転が起き、反対に米国では起業活動が活発化して現在のようになりました。 日本の起業意識と起業活動(4) 起業支援政策は充実
いち早く重要性を認識（やさしい経済学） 4月11日 起業活動の大切さに世界に先駆けて気が付いたのは実は日本でした。国民金融公庫調査部（現日本政策金融公庫総合研究所）に在籍していた清成忠男と専修大学の中村秀一郎は、それぞれの調査研究活動を通して起業活動は経済活動にマイナスの影響を与えるという昭和30年代の通説に反論を試みました。 当時の「自営業主などの中小企業が増えるのは時代の逆行現象である」という多数意見に反論すべく、一連の調査が実施され、そこか 日本の起業意識と起業活動(3) いち早く重要性を認識
