プロの羅針盤

米国の金利動向が不安定さを増している。周知のように、昨年末から年始にかけて、景気回復期待から10年債を始めとした長期金利が急騰を見せた。しかし、足元では、急速にインフレ懸念が強まる一方で心許なさを見せる雇用情勢、そしてハト派の姿勢を強調するFRB高官の発言などが複雑に入り組み、長期金利は狭いレンジでの上下を繰り返している。 再び割高株優位に そして、不安定なマクロ環境と同様に、株式市場にも歪みが

6月8日、米市場でファストフードのウェンディーズ株が一日で25%上昇した。米連邦公開市場委員会（FOMC）ショック直後の21日には、WISHというEコマースプラットフォームを運営するコンテクスト・ロジックが18%値上がりした。いずれもSNSで人気を博した銘柄だ。 "ミーム株"騒動は、年始のゲームストップ株やAMC株の急騰が収まってからはあまり報道されなくなっているが、実は今でも毎週のようにSNS

約1年前の2020年8月2日付日経ヴェリタスの本コラムにおいて『高PERの日米株、割高ではない』と議論しました。 2020年7月31日のS&P500、TOPIXのPER（12ヵ月先予想EPS使用）はそれぞれ21.9倍、16.2倍でした。 ともにコロナ禍前の5年間（2015年初～2019年末）の平均値16.8倍、13.6倍を大きく上回り、過去トレンドと比較すると割高と判断されるところでした

金融市場の一部では、2020年代の実体経済や金融市場が、『狂騒の20年代』（Roaring 20s）と呼ばれる1920年代に似たブームになるのではないか、という見方があります。 例えば、マネーウィーク誌（2020年12月4日号）や、英エコノミスト誌（2021年1月16-22日号）、ブルームバーグ・ビジネスウィーク誌（2021年2月1日号）などのビジネス誌が、いずれも『狂騒の20年代』を表紙に採用

2018年以降の成長株一極集中相場で、割安株投資を基本戦略とする私は相対的に苦戦を続けてきましたが、今年に入ってようやく小型株市場全体を上回る運用成績を上げられるようになってきました。ワクチン接種によって世界的な新型コロナウイルスの流行に歯止めがかかり、経済全般の回復が見込めるようになって、これまで不人気だった製造業を中心とする割安株にも注目が集まってきたことが要因です。 特に、先月に発表された

コロナ禍の2020年の米株式市場は、銘柄選択にとって象徴的な年になりました。8月までの個別銘柄の動きが、9月以降に一転した感があるからです。この動きの変化をうまく捉えるためには、時価総額加重平均型株価指数と単純平均（等比率）型株価指数の比較をしてみるとよいでしょう。同じ銘柄を対象にしていても、算出方法により複数種類の株価指数があることは意外と知られていません。しかし、似て非なるものだけに、その違

2021年に入ってから、バリュー（割安）株の上昇が目立っています。中でも、景気敏感型のバリュー株の上昇が目立ちます。 一方、20年の上昇率が高かったグロース（成長）株は、21年は軟調になっています。そのことが、東証株価指数（TOPIX）バリュー指数、TOPIXグロース指数の動きを見るとわかります。 景気敏感バリュー株とは、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が低く、配当利回りが高い、景

米国では、バイデン政権が3月11日に1.9兆ドルの追加経済支援策（米国救済計画法、American Rescue Plan）の成立に続いて、3月31日に8年間で2.3兆ドルのインフラや研究開発投資等の米国雇用計画（American Job Plan）を発表しました。4月28日には10年間で1.8兆ドルの教育関連等の米国家族計画（American Family Plan）といった中長期の経済プログ

株式市場が不安定感を増している。新型コロナウイルスの感染拡大懸念もさることながら、米国の強い景気回復を背景にした金利の上昇、インフレへの警戒などが入り交じり、混沌とした様相となっている。業種や銘柄の騰落傾向も日替わりで目まぐるしく変化し、いわゆるバリュー、グロースの転換点を見極めるのは難しい状況だ。 しかし、そのような状況下でも、手堅そうなイメージの投資アイデアがある。昨今大きなブームとなってい

奇策、愚行――。今年2月に米国のテスラが暗号資産（仮想通貨）のビットコインに15億ドル（約1600億円）を投じた時のメディアの評価です。未成熟で変動の激しい市場に突如、株主資本の5%もの資金を投じたのですから無理もない反応でしょう。一方、暗号資産の市場の側から見ると、世界に冠たる上場自動車メーカーまでもが参入したというエポックメーキングなニュースでした。 足元では神経質な動きもあるものの、ビット