[FT・Lex]ウーバー・現代の「空飛ぶタクシー」は夢物語 ネット・IT 自動車・機械 朝鮮半島 北米 FT 1月9日 渋滞した道路の上空を時速290キロメートルで飛行して通勤する――夢のまた夢の話だ。しかし、米ライドシェア大手ウーバーテクノロジーズと韓国の現代自動車は、SF映画「ブレードランナー2049」さながらの空飛ぶタクシーで地上のドライバーを交通渋滞から解放しようとしている。ソウルやサンフランシスコで渋滞に巻き込まれるドライバーにとっては、これは夢であり続けるはずだ。株主は高額で非現実的なプロジェクトにうん [FT・Lex]ウーバー・現代の「空飛ぶタクシー」は夢物語
[FT]AI、実利を生む段階へ ハードの進化が後押し エレクトロニクス 北米 FT 12月17日 人工知能（AI）の分野においてここ数年で最も飛躍的な進歩を遂げたのは、スマートなアルゴリズム（計算手順）だ。コンピューターは複雑なタスクでも人間に勝ることを示すようになった。 だが最近では、別の力がAIの進歩により大きな影響を及ぼしているといえるかもしれない。AIチップ（AI専用半導体）などのハードウエアの進化が最先端のAIシステムの能力を高め、AIを主流の技術へと押し進めているからだ。もっとも [FT]AI、実利を生む段階へ ハードの進化が後押し
デジタル化で雇用はどう変わる？ 日経大予測 働き方改革 スマートワーク 水野 裕司 11月22日 東京五輪・パラリンピックが開催される2020年、日本の経済・政治はどう変わっていくのか。そして世界情勢の行方は。日本経済新聞の編集委員、コメンテーターらの見通しを、このほど出版した『これからの日本の論点2020 日経大予測』（日本経済新聞出版社）から紹介する。 日本の雇用にこれから最も大きなインパクトを与えるのは、経済・社会のデジタル化だ。まず、働き手への影響では、人工知能（AI）やロボットが人の デジタル化で雇用はどう変わる？ 日経大予測
[FT]米自動運転車メーカーに迫る規制強化 ネット・IT 自動車・機械 北米 FT 11月21日 これまで米国は自動運転車の開拓フロンティアだった。カリフォルニア州だけで62社が自動運転車の走行試験を行ない、その一部は2年以内の商用化を目指している。 米運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）が介入して移行のハードルが上がるという見方は、おおむね退けられていた。むしろNHTSAは取り組みを支援し、安全基準を満たしていることを各社に「自己認証」させる受け身の姿勢を取ってきた。 だが19日、NHT [FT]米自動運転車メーカーに迫る規制強化
[FT]人型ロボ、3時間の学習で役立つ補助教員に ヨーロッパ FT 10月24日 人型ロボットが人間の教師と3時間共に働くことで、補助教員として役立つことができた――。英国でこんな研究結果が出た。 英プリマス大学の研究チームは、ロボットに人間のロールモデルを観察させて社会的振る舞いを習得させる「SPARC」と呼ばれる新しい機械学習システムを開発し、地元の小学校で初めて実証実験した。研究成果は米サイエンス・ロボティクス誌に掲載された。 研究には、自然界の食物連鎖について学んでい [FT]人型ロボ、3時間の学習で役立つ補助教員に
AI人材争奪戦、トロントに脚光 日系企業も熱視線 (グローバルViews) グローバルViews コラム(国際) 北米 6月24日 世界で人工知能（AI）技術に精通した人材の争奪戦が激化するなか、カナダ最大の都市トロントが脚光を浴びている。政府がAI産業育成を成長戦略の中核に据え、米グーグルやマイクロソフトなどIT（情報技術）大手が相次ぎ研究拠点を開設した。トロントはAI研究の世界的カリスマの拠点でもあり、AI人材の不足に頭を悩ませる日系企業も熱い視線を送っている。 「ITイノベーションの集積地にぜひおいでください」。6月1 AI人材争奪戦、トロントに脚光 日系企業も熱視線
[FT]欧米製薬大手、共同で創薬にAI活用 ヨーロッパ 北米 FT 6月5日 米ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）、英国のアストラゼネカとグラクソ・スミスクライン（GSK）を含む製薬大手10社が、新薬発見に向けて機械学習のアルゴリズムを互いの保有データに活用する初の協力に乗り出す。 米グーグル・ベンチャーズの支援を受けてニューヨークとパリに拠点を置くスタートアップ企業のOwkinが、ブロックチェーン（分散型台帳）に基づく安全性の高いシステムを開発し、企業秘密を競合他 [FT]欧米製薬大手、共同で創薬にAI活用
[FT]AI規制、国際枠組みへ本格始動 ヨーロッパ 北米 FT 5月31日 先週、歴史的な一歩が踏み出された。世界42カ国が現代の最も強力な新技術の一つに関して、国際的なガバナンス（統治）の枠組みを支持することで一致したのだ。その技術とは、人工知能（AI）だ。 AIの産業利用に伴う倫理的・現実的影響について、世界各国は最近取り組みを始めたばかりだ。米英日などの経済協力開発機構（OECD）加盟国とパートナー諸国が署名したこの協約は、一つの「審判の時」と言えるものだ。 「史 [FT]AI規制、国際枠組みへ本格始動
[FT]中国のAI、7つの点で優位 マーティン・ウルフ 中国・台湾 北米 FT FT commentators 5月3日 3月下旬、筆者は中国政府が世界の有力企業経営者などを招いて毎年開く「中国開発フォーラム」に参加した。9回目の参加で、中国の政治、経済への見方で多くの刺激を受けた。 だがこのフォーラムがいいのは、いつも素晴らしい出会いがあることだ。今回は、米グーグル中国事業の責任者を以前務めていた李開復氏との出会いがあった。現在は、中国の技術分野に投資する注目のベンチャーキャピタリストの一人だ。 李氏は新著『AI [FT]中国のAI、7つの点で優位
AI兵器、人間の英知試す なし崩し配備の懸念 コラム(国際) 4月16日 人工知能（AI）を無人兵器に搭載し、自らの判断で敵を攻撃する「AI兵器」の規制をめぐる議論が活発になってきた。日本政府は、人間の関与なしに動く殺傷力を持った兵器の開発に国際的な規制を設けるべきだとする意見を国連会合で表明した。ただ米国や中国、ロシアなどは既にこうした兵器の開発にまい進しており、現実には国際規制の実現前になし崩し的に配備が進んでしまう公算が大きい。 ハチやアリの大群が大きな獣に襲い AI兵器、人間の英知試す なし崩し配備の懸念
