日経産業新聞

電気自動車（EV）の中核となる駆動装置「eアクスル」が、電動化時代の主戦場となりつつある。ガソリン車のエンジンにあたり、EVの乗り味や電力効率を左右するほか、部品をまとめて供給する手法は車の作り方も変える。トヨタ自動車などが部品大手と共同開発する一方で、日本電産といった異業種の参入が相次ぐなど業界地図が塗り替わる。 eアクスルはモーターとインバーター、減速機などギアボックスの3部品をひとまとめに

新型コロナウイルス感染症の流行を背景に、世界でDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速している。最先端の科学技術に関わり、DXの基盤にもなる「STEM（科学、技術、工学、数学）」分野の人材をどう育てるか。日本STEM教育学会の新井健一会長に、日本の教育制度の課題などを聞いた。 ――2017年に設立した学会の目的は何ですか。 「日本でもSTEM教育を強化する動きが出ている。小学校でプログラミ

東京工業大学発スタートアップのリバーフィールド（東京・新宿）と、東レ子会社の東レエンジニアリング（東京・中央）が手術支援ロボットの量産化に取り組んでいる。アームを空気圧で動かし、患部を触った感覚が操作する医師に細かく伝わるのが最大の特徴だ。国の承認手続きを経て、2022年度内の発売を目指している。 「安全性の観点からも触った感覚がわかるロボットが欲しい。何とかなりませんか」。後にリバーフィールド

半導体製造装置大手の東京エレクトロンが世界的な半導体需要の拡大の追い風を受けて業績好調だ。だが深刻さを増す部材不足が装置の安定供給への壁になる懸念も広がっている。こうした部材調達などの足元の経営課題に加え、迫られる環境規制対応など中長期的な取り組みにも迅速な意思決定を可能にするため、2021年9月には全社横断の新たな組織を立ち上げた。河合利樹社長に新組織の狙いや今後の戦略を聞いた。 横断組織で環

三菱ガス化学の脱酸素剤「エージレス」が意外な人気を集めている。「たべられません」という文字が反復する特徴的なデザインそのものが注目され、シャツやエコバッグ、スマートフォンのケースといった様々なグッズも登場した。ひそかなブームの仕掛け人は、自身も楽しみながら公式ツイッターによる発信に取り組む、入社10年目以下の若手営業スタッフたちだ。 発端は2020年にさかのぼる。機能化学品事業部門の脱酸素剤事業

東京大学の田中健太郎特任研究員らは貝殻に微量に含まれる元素「ネオジム」をもとに、貝の産地を特定する手法を開発した。同じネオジムでも質量（重さ）がわずかに異なる同位体に着目、この比率が土地ごとに違うことを利用する。日本と中国の各地で採ったアサリを分析し、産地を区別できると確かめた。産地偽装を防ぐ科学的な手法になるとみている。 食品の産地やブランドの偽装が発覚するケースは多い。トレーサビリティー（生

2021年の第26回気候変動枠組条約締約国会議（COP26）の合意を経て、各国が「脱炭素」に向けた具体的な動きに出ようとしている。22年は各国にとって、目標と現実のギャップが目の前に立ちはだかる年になる公算が大きい。 ■現職マクロン氏に反発 そうした潮流のなかで、22年は世界の脱炭素に向けた速度を左右しかねない2つの選挙が注目される。4月に投開票されるフランスの大統領選挙と11月に行われる米国の

パンデミック後の世界 先日、ジェンダーやサステナビリティ、イノベーションなど今のビジネスに不可欠なイシューをディスカッションするカンファレンスに登壇させていただいた。私のセッションテーマは「パンデミック後の世界と世界経済を考える」だった。テーマが大きいことや金融や世界経済に強い方々とディスカッションする場であり、私はこれまで世界経済的視点で登壇させていただくことがあまりなかったので、あらためて

JR東日本がドローンを用いて工事現場を瞬時に3次元データ化する技術で業界の人手不足解消を目指している。インフラ設備の老朽化で点検などが必要な箇所が増加しているが、担い手不足が深刻だ。遠隔で現場を確認できればこうした課題を解決できる。SDGs（持続可能な開発目標）の「働きがいも経済成長も」や「住み続けられるまちづくり」に貢献できるとして実用化を目指す。 「5G」で素早く転送 新潟県にあるJR東日本

二酸化炭素（CO2）の吸収量が多い木をいかに増やすか。樹木が早く、しっかり育てば吸収増にとどまらず、住宅や製紙向け原料の質や採算性の向上にもつながる。日本製紙がブラジルの植林地で取り組む、DNA分析から優良な木を選ぶ手法が実用段階に入っている。国内でも早く育つ苗の量産を2025年から始める計画だ。社有林の生産性改善を優先しつつも、脱炭素戦略と両立させる。 ■品種選別を5年に短縮 ブラジル北東部、