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大学がサイバー攻撃の対策にクラウドを活用する動きが広がっている。不審な通信の監視をクラウドに任せて防御する。学生の入れ替わりが激しく、全端末への対策ソフトの導入が難しい大学にとってクラウドは使い勝手がいいと判断。世界で研究機関へのサイバー攻撃が増える中、有効な対策として期待が高まる。 「きょうも攻撃を止めている」。早稲田大学のサイバー対策を推進する情報企画部の楠仁志氏は、パソコンの画面を確認して

早稲田大学の田中愛治総長は新型コロナウイルス禍を受け、大学教育の改革を訴える。データ科学を駆使して未知の課題に取り組める人材の育成や早期に文系・理系に分ける受験制度の改革だ。 ◇ 新型コロナウイルス禍が日本社会に突きつけた課題は数多いが、日本の教育のあり方に起因するものが少なくない。 現象的な側面から述べればコロナ禍によって世界中でデジタルトランスフォーメーション（DX）が急激に加速した。日本は

日本経済新聞社と立教大学が協力し、春学期（4月～7月）、「キャリアデザイン」を設けた。筆者は大学の助言を得ながら、シラバス（講義概要）づくりから授業の運営、受講生の成績評価まで携わった。 立教大には学生が大学で学ぶ意味を考える科目群「学びの精神」がある。その配置科目の一つがキャリアデザインである。就職や人生を考えるきっかけとして、すでに企業での働き方や労働法をテーマにした2つの授業があり、日経講

武庫川女子大学は味来（兵庫県朝来市）と共同で、スティックタイプの岩津ねぎのパウダーを開発した。ネギ本来の味を維持し、朝来市の特産である岩津ねぎの栄養成分を手軽に取れるという。 商品名は「ねぎのチカラ」で、価格は1箱60包入りで3400円。味来のホームページから購入できるほか、「道の駅フレッシュあさご」でも販売している。 同大食物栄養科学部の松浦寿喜教授の研究室が、水分を蒸発させて凍結し、真空状態

京都大学は15日、長谷工コーポレーションから日本人初のノーベル賞受賞者、湯川秀樹氏の旧宅について寄付を受けたと発表した。建築家の安藤忠雄氏の事務所などが旧宅の趣を残しつつ整備工事を施し、2023年以降の完成を目指す。研究者らが集うサロンなどへの活用を検討する。 京都市左京区にある旧宅は1933年に建てられた。周囲を生け垣に囲まれた約750平方メートルの敷地には、木造2階建ての住居に蔵や書庫が併設

就活生は本業をしながら空き時間などにする副業にどんなイメージを持っているのか。本業での稼ぎが物足りず、収入補塡のために他の仕事をする印象を持つ人もいるかもしれない。一方、自分のやりたいことを並行して取り組む働き方を入社時点から実践する人もいる。本業一本とは異なるキャリアを歩む若手の事例や注意点を調べた。 武田暁誉（あきもと）さん（27歳）はソフトウエア開発会社であるサイボウズで働きつつ、古着屋を

女子大学の就職状況に変化が起きている。人気だった金融業は業務効率化による一般職の採用削減などを受けて、就職割合が減っている。一方、IT（情報技術）系企業への就職が増えている。文系学部からSE（システムエンジニア）として就職する学生もいる。内定率の高さや就職支援の手厚さは女子大の魅力の1つだが、就職支援課はこの変化にどう対応しているのか。女子大就活の最前線を探った。 「営業として働くのが楽しみ」。

日本の大学が海外の大学の授業を学べる仕組みづくりに力を入れている。留学する費用や手続きを省くと同時に、グローバル化の一環として教育プログラムの領域を広げるのが狙いだ。海外の大学と共同で授業を実施する動きも増えている。新型コロナウイルスの感染拡大で今後も同様の取り組みは広がる見通しだ。 「レッツ・ゲット・スターテッド（授業を始めます）」。武蔵大学で十人あまりの学生が受講するのは自校ではなく、英ロン

甲南大学は神戸市東灘区の閑静な住宅街にたたずむ私立総合大学だ。1年次から4年次まで、それぞれのステージに合った就職支援に取り組む。ここ最近は新型コロナウイルス禍を機に普及したウェブ面接の支援にも積極的だ。話し方からマナーに至るまで、オンラインで意識すべき点を模擬面接などを通じて学生に指導する。経営学部の教授でキャリアセンター所長も務める高室裕史氏に話を聞いた。 本校では学生の年次に合わせたキャリア

日本経済新聞社は北海道印刷50年を記念するシンポジウム「ブランニューHOKKAIDO in 札幌」を開いた。ニトリホールディングス（HD）の似鳥昭雄会長、北海道大学の長谷山美紀副学長が登壇し、鈴木直道知事はVTRメッセージで新型コロナウイルスの収束後を見据えた出口戦略の議論開始を提唱した。司会は日本経済新聞社札幌支社長の下原口徹。 ■長谷山氏「DX時代、AI人材育成を」 ――北海道の課題は。