吉田 忠則

作物の育て方はおやじの背中を見て覚えろ――。農業界で昔からある言い方だ。だが生活を共にしながら、見よう見まねで技術を学ぶやり方には限界がある。そこで課題の解決に一役買うのがスマート農業の技術だ。 「収量が少しずつ増えてきたかな」。神奈川県寒川町でトマトをハウス栽培するベテラン農家の菊地弘幸さんは、スマート農業を導入した成果についてそう語る。活用しているのは、IT（情報技術）企業のセラクが開発した

とてもシンプルで手軽なのに味のインパクトが強く、ときに無性に食べたくなる食べ物がある。ご飯としょうゆ、そして生卵の3つの組み合わせで成り立つ卵かけご飯も、その一つではないだろうか。 9月8日夜、東京都豊島区のJR池袋駅東口から歩いてすぐのところにあるビルの一室。各地から取り寄せた味自慢の卵ばかりを使った、卵かけご飯の「鑑定会」が開かれた。主催者は一般社団法人の日本たまごかけごはん研究所（神奈川県

2020年も全国各地の農家が天候不順に悩まされている。日照不足で作物の生育を妨げる長梅雨がようやく終わったと思ったら、8月は水不足などが懸念される猛暑だった。しかも20年は栽培だけでなく、新型コロナウイルスの感染拡大が販売にも影を落とした。 そんな中でも順調に業績を伸ばしている農場がある。コマツナなどを栽培している、ふしちゃんファーム（茨城県つくば市）だ。経営する伏田直弘氏に天候不順やコロナの影

新型コロナウイルスの感染拡大による混乱は、飲食店などに食材を販売していた生産者を直撃した。だがピンチの中にはチャンスも潜む。新たな販路の開拓だ。 筑波山を遠望する茨城県筑西市の郊外の一角に、牧場「クイーンズオーストリッチつくば」はある。強い日差しが照りつける炎天下を、元気に走り回っているのは人の背丈を超える大きな家畜。ダチョウだ。 畜舎に入り、スマートフォンで撮影しようとすると、くちばしをパクパ

産地直送サイト「食べチョク」を営むビビッドガーデン（東京・港）が取扱量を急増させている。新型コロナウイルスの感染拡大による混乱で販路に困った生産者を支援する取り組みが成果をあげた。投資家から6億円の資金も調達、配送コストがかさみがちな産直の仕組みを効率化し、生産者がより利用しやすいサービスを目指す。 食べチョクはサービスの開始が2017年。生産者は野菜や肉、魚介類などを出品し、食べチョク側に一定

新型コロナウイルスの感染拡大は、食に関連する消費にも影響した。混乱の先にどんな消費を展望できるのか。食品宅配を手がけるオイシックス・ラ・大地の高島宏平社長に聞いた。 ――コロナで需要に変化はみられますか。 「野菜などの食材と調味料がセットになったミールキットが売れている。働く女性が増え、出来合いのものを使ったり、外食で済ませたりすることが増えていた。一手間加えたいとの需要に応え、もともと販売は伸

新型コロナウイルスによる生活の変化をきっかけに、思わぬ商品が注目を集めている。心地よい香りで料理や飲料の魅力を高めるハーブもその一つだ。 東京都中央区にある生活雑貨店「無印良品銀座」。1階の食品売り場に入ってすぐのところにある棚に、人気商品の「生ハーブブーケ」が並んでいた。 透明のカップに入ったハーブは、肉料理に合うローズマリーやエスニック料理に使うレモングラスなど4種類。料理に入れて食べること

若い起業家が開発した新しい機械というと、何か難しくて高度なものを連想するかもしれない。「人工知能（AI）やIT（情報技術）の活用」が枕ことばにつくことの多いスマート農業の技術になると、なおさらだろう。だが実際は、とても素朴な技術ほど現場の難題を解決してくれることが少なくない。 移動機器の開発や製造などを手がけるベンチャー企業、CuboRex（キューボレックス、東京・荒川）のオフィス前で、同社が開

農業は恒常的に人手不足に悩まされているが、新型コロナウイルスによる混乱がそれに追い打ちをかけた。現場の作業を支えている外国人技能実習生の一部が、日本に来ることができなくなったのだ。 労働力の多くを技能実習生に頼っている産地は、突如浮上したこの難題にどう対処したのか。レタスやキャベツなどの高原野菜で有名な佐久浅間農業協同組合（JA佐久浅間、長野県佐久市）を取材した。 エリア内の農家が受け入れを予定

日本で育成された農産物の品種を海外に持ち出すことを規制する法案が国会に提出されて話題になったわね。農産品の知的財産を保護するためだっていうけど、何が問題になったのかしら。 農産品の知財保護について、吉原典子さんと畑有美さんに吉田忠則編集委員が解説した。 ――農産品の知財保護がなぜ必要なのですか？ 2018年の平昌冬季五輪で、カーリング女子の日本代表がほおばっていたイチゴが話題になったことを覚えている