吉川 和輝

コンピューターやスマートフォンのアプリを、プログラムの知識がない人でも作ることができる「ノーコード」や「ローコード」と呼ばれる開発手法が注目されています。新サービスや社内システムを、業務内容を知る担当者がプログラミングなしで素早く開発できるのが特徴です。デジタルトランスフォーメーション（DX）に向けた新しいスタイルになりそうです。 コードはプログラミング言語で書かれた文字列です。これに対しノーコ

高度な読解力を持つ人工知能（AI）を、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）に活用する取り組みが広がっている。社内文書や音声での営業報告などをAIが解釈し、使いやすいデータにする。経験の浅い従業員のアドバイザー役も期待されている。 AIの性能が急速に伸びたのは、2018年に米グーグルが発表した「BERT（バート）」という自然言語処理技術の登場からだ。ディープラーニング（深層学習）を使い、

コンピューターの世界で、複数のマシンが計算処理を分担する「分散型」の試みが勢いづいている。世界中のパソコンユーザーらの協力で新型コロナウイルスのたんぱく質の構造解析を進めている分散コンピューティングプロジェクト「Folding@home（フォールディング・アット・ホーム=FAH）」は、最先端のスーパーコンピューターもまだ到達していない「エクサ級」の計算能力を達成。また、集中処理型の「クラウド」が

リモートワークの増加など勤務形態が大きく変わる中、企業にとって従業員のメンタルの状態を的確に把握することがますます重要になっています。ビデオ会議での発言パターンから参加者の感情を解析するシステムや、従業員が相互にほめあうことでモチベーションを高めるアプリなどが登場しています。 人工知能（AI）を使った音声解析のEmpath（エンパス、東京・渋谷）は、ウェブ会議中の参加者の発言の量や感情を解析する

自動車メーカーと、エンジンやバッテリー、ブレーキなどの部品サプライヤーの技術者が、サイバー空間上で共同で作業をしてクルマ全体の最適な設計を完成させる――。こうした次世代のクルマ開発の土台となる仕組みを東芝デジタルソリューションズが公表した。既に複数の自動車メーカーが導入を検討。デジタル製造業を支える新たなプラットフォームとなる可能性がある。 同社が開発したのは「分散・連成シミュレーションプラット

新型コロナウイルス感染症の影響で、産業見本市や展示会が軒並み中止になっています。展示会などは出展企業の製品を実際に見たり、商談をしたりする場です。工夫しながらオンラインで開くなど、ウィズコロナ時代の集客イベントのあり方を模索する動きも出ています。 東京ビッグサイト（東京・江東）やインテックス大阪（大阪市）などの国際展示場や各地のイベント会場で開かれる展示会や見本市は、企業にとって自社の新製品や新

コンピューターで翻訳や通訳をこなす自動翻訳（機械翻訳）の性能が上がってきた。人工知能（AI）を巧みに使う第3世代の翻訳アルゴリズムが登場したうえ、翻訳手法をユーザーごとに設定する取り組みも進み、翻訳の精度が格段に向上した。5年後には同時通訳並みの性能も実現できると期待される。 自動翻訳は言葉の壁をなくすことで外国人労働者など海外の人材とコミュニケーションをとったり、国境を越えたプラットフォームビ

脳の画像診断など医学的な方法を使わずに認知症を早期発見する技術が相次いで登場している。ゲーム感覚でテストに答えてもらったり、自然な会話内容を人工知能（AI）で分析するなど、検査を受ける高齢者の身体的・心理的な負担が軽いのが特徴だ。認知症は早期発見によって進行を抑えられる可能性があり、ハイテクを駆使した簡易な検査法への関心が高まっている。 日本の65歳以上の高齢者の約15%が認知症を発症し、201

■大屋雄裕・慶応義塾大学教授「社会のあり方を問い直す機会に」 新型コロナウイルス感染症対策としてスマートフォンアプリなどの個人追跡システムを使う際、どのような点に留意すべきか。個人プライバシーと感染症対策の実効性のバランスをどうとるべきか。情報化社会や監視社会を研究する大屋雄裕・慶応義塾大学教授（法哲学）に聞きました。 ――各国が進めている、スマホや監視カメラなどを使った個人追跡の試みをどう評価し

新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐため、情報技術（IT）を駆使して個人の行動を追跡する試みが広がっています。スマートフォンを使ってユーザーの行動を把握しようとする国や地域は多く、監視カメラや全地球測位システム（GPS）を組み合わせる例もあります。日本でも近く、濃厚接触の可能性を知らせるスマホアプリの提供が始まりますが、プライバシー保護との両立など課題も指摘されています。 中国では感染拡大の初期