吉川 和輝

新型コロナウイルス感染症の影響で、産業見本市や展示会が軒並み中止になっています。展示会などは出展企業の製品を実際に見たり、商談をしたりする場です。工夫しながらオンラインで開くなど、ウィズコロナ時代の集客イベントのあり方を模索する動きも出ています。 東京ビッグサイト（東京・江東）やインテックス大阪（大阪市）などの国際展示場や各地のイベント会場で開かれる展示会や見本市は、企業にとって自社の新製品や新

コンピューターで翻訳や通訳をこなす自動翻訳（機械翻訳）の性能が上がってきた。人工知能（AI）を巧みに使う第3世代の翻訳アルゴリズムが登場したうえ、翻訳手法をユーザーごとに設定する取り組みも進み、翻訳の精度が格段に向上した。5年後には同時通訳並みの性能も実現できると期待される。 自動翻訳は言葉の壁をなくすことで外国人労働者など海外の人材とコミュニケーションをとったり、国境を越えたプラットフォームビ

脳の画像診断など医学的な方法を使わずに認知症を早期発見する技術が相次いで登場している。ゲーム感覚でテストに答えてもらったり、自然な会話内容を人工知能（AI）で分析するなど、検査を受ける高齢者の身体的・心理的な負担が軽いのが特徴だ。認知症は早期発見によって進行を抑えられる可能性があり、ハイテクを駆使した簡易な検査法への関心が高まっている。 日本の65歳以上の高齢者の約15%が認知症を発症し、201

■大屋雄裕・慶応義塾大学教授「社会のあり方を問い直す機会に」 新型コロナウイルス感染症対策としてスマートフォンアプリなどの個人追跡システムを使う際、どのような点に留意すべきか。個人プライバシーと感染症対策の実効性のバランスをどうとるべきか。情報化社会や監視社会を研究する大屋雄裕・慶応義塾大学教授（法哲学）に聞きました。 ――各国が進めている、スマホや監視カメラなどを使った個人追跡の試みをどう評価し

新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐため、情報技術（IT）を駆使して個人の行動を追跡する試みが広がっています。スマートフォンを使ってユーザーの行動を把握しようとする国や地域は多く、監視カメラや全地球測位システム（GPS）を組み合わせる例もあります。日本でも近く、濃厚接触の可能性を知らせるスマホアプリの提供が始まりますが、プライバシー保護との両立など課題も指摘されています。 中国では感染拡大の初期

東京大学などの研究グループは「重力が強いほど時間の進み方は遅くなる」という物理学者アインシュタインの一般相対性理論から導かれる現象を、東京スカイツリー（東京・墨田）で実証した。実験には日本で開発された超高精度の原子時計「光格子時計」を使用。従来人工衛星を使い約1万キロメートルの高低差で行った実験を、1万分の1以下の約450メートルの高低差でなし遂げた。 研究グループは東京スカイツリーの地上階（標

人工知能（AI）による自然言語処理の技術を研究活動に活用する機運が高まっている。この分野で注目されている企業がデータ解析のフロンテオ。独自開発のAIエンジン「コンセプトエンコーダー」で創薬や認知症診断などライフサイエンス分野を手がける。論文や実験・臨床データを読みこなして研究の指針や仮説を作る「AI科学者」の実現を見据えている。 フロンテオはこのほど、AIを利用して新型コロナウイルス感染症に効く

サイバー攻撃を防ぐため、機械学習などAI（人工知能）の手法を活用する機運が高まっている。AIのアルゴリズムによって未知のマルウエア（悪意のあるソフトウエア）を高い確率で検知したり、マルウエア侵入後の振る舞いをシステムが観察して異常を発見したりする。大学の研究者がAIを利用した新たなマルウエア検出の手法を提案しているほか、セキュリティーソフトの有力企業もAI活用をうたった製品を競って展開している。

■舘暲・東京大学名誉教授「2050年ごろには社会に定着」 アバターロボットは今後どのような形で広がるのか。本格的な普及に向けた課題は何か。アバターロボットの原型となるテレイグジスタンス（遠隔存在）の概念を1980年代に初めて提唱し、様々なアバタータイプのロボットを研究してきた舘暲・東京大学名誉教授に聞きました。 ――日本でのアバターロボットの普及の様子をどう見ていますか。 「アバターロボットを手が

遠隔操作で仕事や用事をこなすアバター（分身）ロボットの、本格的な普及が始まろうとしています。福祉の現場や商業施設で人の相手をするアバターロボットが登場、宇宙空間のような特殊な場所で働いてもらう計画もあります。新型コロナウイルスの感染拡大でテレワークが注目されていることも普及の追い風になりそうです。 人のような見た目のロボットでは二足歩行するホンダの「アシモ」や、ソフトバンクグループのコミュニケー