滝 順一

東京オリンピック・パラリンピックの開催を控えて、巨大な競技場での新型コロナ感染防止対策はどうあるべきか。4月11日にJリーグのスタジアムで展開された実証試験をのぞいてみた。 東京都調布市の味の素スタジアム。FC東京対川崎フロンターレ戦の観客が入り始める前の場内には、「産総研」などと背中に大きく書かれたジャケットを着た研究者たちの姿があった。 実証試験は、Jリーグと東京フットボールクラブ、産業技術

政府は東京電力福島第1原子力発電所の汚染水を多核種除去設備（ALPS）で浄化したあとに残る処理水の海洋放出を決めた。トリチウム（三重水素）など放射性物質を含むため、国際的な基準を下回る濃度まで薄めて2年後から放出する。ALPSでは分離が難しいトリチウムを海水で希釈することによって人間の健康や生態系への悪影響を回避する。福島第1の敷地内にはいったいどれだけの量のトリチウムがあるのだろう。 「10年

レジ袋から水のボトル、サンドイッチのラップまで、いわゆるプラスチック類は日常生活に深く浸透する。だが便利さを求めるあまり、プラスチックの過剰消費とプラスチック廃棄物の管理不備はごみの埋め立て処分場の容量超過や河川の汚染を引き起こし、海洋生態系の脅威になっている。観光や海運、漁業などの産業にも悪影響を及ぼす。 （海へのプラスチックごみの排出が多いとされる）東南アジアの汚染が深刻化しているのは、急速

首相官邸の気候変動対策推進のための有識者会議（座長=伊藤元重学習院大学教授）の初会合が3月31日に開かれた。2020年10月の菅義偉首相の50年カーボンニュートラル宣言を受け分野横断的に気候変動対策を話し合う。当面の重要課題は、国内外から風当たりの強い30年の温暖化ガス排出削減目標の見直しだ。3つの疑問点から会議の行く末を予想してみる。 まずなぜ今なのかだ。日本がパリ協定下で掲げている30年度の

米カリフォルニア大学バークレー校教授の物理学者、村山斉さんは東京大学カブリ数物連携宇宙研究機構（Kavli IPMU）の初代機構長として同機構を世界に知られる研究所に育てた。物理学と数学、天文学の異分野の研究者が手を携え宇宙のナゾに挑む。日本の慣習にとらわれない運営で科学研究の世界に新鮮な風を吹き込んだ。 2007年に機構長になったとき、5つの目標を掲げました。 宇宙はどうやって始まったのか。何

アジアのすべての国や地域は、医療をデジタル化する重要性を理解している。デジタル化は診断法の改善や新薬開発につながり、政府の公衆衛生キャンペーン展開を支援し、患者自身が健康状態を把握するうえでも役立つ。 しかしアジアは長年、その実現に苦労してきた。これに対し、イスラエルではデジタル化が医療システム全体を支えている。 新型コロナウイルス禍でも、デジタル化はイスラエルに恩恵をもたらした。市民へのワクチ

欧州やアジア、北米にとってさえ、ブラジル北部アマゾナス州の州都マナウスは遠隔地だ。ところが最近みつかった新型コロナウイルスの変異ウイルスが、世界的な脅威になっている。既に深刻な感染爆発に見舞われていたマナウスでの変異ウイルスの出現は、獲得した免疫が身を守ってくれないことを示唆している。科学者は、ブラジルで確認された変異ウイルスに既存のワクチンが効かない可能性を考える。 ウイルスは常に変異している

菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言を契機に日本は2050年までの二酸化炭素（CO2）排出ゼロを目指して舵（かじ）を切った。「50年80%削減」としてきたこれまでの政策目標を深掘りする。ただ「ゼロ排出は80%削減の延長線上にはない」と、気候変動対策のシナリオに詳しい研究者は指摘する。革新的な技術イノベーションや大胆な社会変革が不可欠だ。 地球の平均気温の上昇を産業革命前に比べて1・5度以下にとど

科学論文を載せる学術誌のビジネスモデルが大きく変わりつつある。最も権威の高い学術誌の一つとされる英ネイチャー誌は2021年から、著者が掲載料を払えばだれでも論文を読めるようにする「オープンアクセス化」に踏み出した。掲載料は9500ユーロ（約120万円）と高額で、研究費不足に苦しむ日本の多くの大学研究室にとっては「高根の花」の料金設定だ。 大手学術出版のシュプリンガー・ネイチャー社は、ネイチャー誌

オーストラリアの指導者は、不完全な科学を引用し、炭素の濃度と異常気象の関連性ははっきりしないなどと主張して気候変動を否定しているかもしれない。だが、豪州の主要な貿易相手国の政治・経済的行動の現実を否定するのは、はるかに難しいだろう。 豪州は孤独にみえる。最近、世界のいくつかの経済大国が気候変動に対する目標を約束した。中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席は9月、2060年までに二酸化炭素（CO2