滝 順一

ノーベル化学賞の有力候補とされる有機化学研究者の山本尚・中部大学教授は10日、同大で報道機関向けに研究内容や研究観について話した。アミノ酸が複数個つながった「ペプチド」を思い通りに作り出せる新しい合成法の実現で「有機化学が大きく変わり、医薬品も一変する」とした。実現まで「あと2、3年」必要で、「日本の医薬品メーカーが世界のトップになることが夢」と語った。 体内では多種多様なペプチドが抗酸化や血圧

7年8カ月の安倍晋三首相の長期政権の下で日本の科学技術政策は「科学研究力の充実」から「イノベーション重視」へ大きな政策転換が実行された。大学などの研究能力の低迷が深刻化する一方で、重視したはずのイノベーション政策の成果も目に見えてきていない。 2013年2月、就任直後の施政方針演説で安倍首相はこう述べた。 「世界で最もイノベーションに適した国をつくり上げます。総合科学技術会議がその司令塔です。大

「博士は使いにくい」などと日本企業がこぼしていたのはいつのことやら。今や多くの理系の博士課程修了者が情報通信技術（IT）産業に活躍の場を得るようになった。ウィズコロナ時代の合言葉のように唱えられる「デジタルトランスフォーメーション（DX）」はさらなる追い風になっている。 「天文学で扱ってきたデータは特殊だと思っていたが、企業がもつデータと驚くほど似ているとわかった。天文学研究での経験が生かせる機

世界の高校生らが生物学の問題や実験に挑む「国際生物学オリンピック2020長崎大会」が8月11、12日にリモートで開かれ、日本代表の4人は金、銀メダルを獲得した。7月に長崎で開催予定だったが、新型コロナウイルス感染症の流行拡大に伴い、初めてのリモート大会に切り替えた。理論課題試験（筆記試験）だけでなく実験課題もオンラインで実施したところがユニークだ。 大会には53カ国・地域から202人の中学、高校

梶山弘志・経済産業相が7月初めに打ち出した「2030年に向けた石炭火力のフェードアウト」方針は、「石炭火力100基休廃止」「二酸化炭素（CO2）削減へ政策転換」などと報道では騒がれた。しかしイメージ先行で中身がまったく詰まっていないのは明らかだ。石炭を利用する産業界からも、気候変動対策の強化を求める環境団体からも強い異論が出ている。 日本の発電電力量に占める石炭火力の割合は32%（18年度）で、

新型コロナウイルスに感染し重症になる人がいる一方で、症状が出ない人もいる。新型コロナウイルスの体内への侵入に対し、ヒトの防御機構である免疫システムがどう反応するのか、依然として謎が多い。新型コロナへの免疫応答の研究で最前線に立つ米エール大学の岩崎明子教授は「炎症を引き起こすサイトカイン（細胞から分泌される生理活性物質の総称）が重症化を見極める上で重要だ」と話す。 ――新型コロナに対する免疫応答で

東京電力リニューアブルパワーは国内で最初の着床式洋上風力発電所を千葉県銚子沖で運営する。周辺の海は国が洋上風力に適すると指定、公募で選ぶ事業者による大規模な洋上ウインドファームの建設が検討されており、同社は入札に参加する方針だ。7月末に銚子沖洋上風力発電所を訪れた。 千葉県銚子市の銚子マリーナからイルカウオッチング船「フリッパー号」に乗る。「今日は波も穏やか」と船長の宮内幸雄さん。とは言っても、

今年4月に改正農薬取締法が施行され、農薬の安全性評価が厳格になった。安全性が高いとされ広く普及してきたネオニコチノイド系農薬についても再評価が行われるという。東京大学大学院の山室真澄教授は昨年、米サイエンス誌に、島根県の宍道湖におけるウナギやワカサギの漁獲量減少の原因はネオニコチノイド系農薬である可能性が高いとする論文を発表し注目された。山室教授に研究の経緯や農薬のリスクなどについて聞いた。 ―

工学や科学技術分野の産学官で組織する日本工学アカデミー（小林喜光会長）は7月上旬に「政策共創推進委員会」を発足させた。科学技術やイノベーションに関わる事柄について政治家と意見を交換しながら政策作りに取り組むことを目指す。6月には国会議員とアカデミーのメンバーが意見を交わすワークショップを開いた。政治と科学技術コミュニティーの間を連携させる動きとして注目される。 「主要先進国には立法府と科学技術コ

世界各国が科学技術の研究開発に力を入れるなか、科学論文発表のありようを大きく変える動きが起きている。これまで米英の著名論文誌での発表を重視し研究者に報償金すら支給してきた中国が方針を変えた。米国では政府の助成を受けた研究成果はだれでもすぐに無償で読めるようにする方向で模索が始まった。米中という2つの大国の動きは日本の科学技術研究にも影響を与えそうだ。 中国政府の教育部と科学技術部は2020年2月