滝 順一

海洋研究開発機構（JAMSTEC）の高知コア研究所（高知県南国市）は太平洋やインド洋の深海底から掘り出した試料「掘削コア」を保管・分析する世界的な拠点だが、研究の広がりはそれだけにとどまらない。お得意の超高精度分析技術を活用し、陸上や宇宙で得た試料をも調べ、生命や宇宙の起源に迫る研究を展開する。 「変なものが見える」。顕微鏡をのぞいていた高知大学の浦本豪一郎特任助教（JAMSTEC客員研究員）が

人工知能（AI）など様々な情報機器やネットワークが活用される社会では、論理的・数学的な思考力を備えた人材がこれまで以上に必要とされる。数理人材の育成で日本は欧米に比べ立ち遅れているとされる。人材育成に長年取り組んできた数学者、東北大学材料科学高等研究所の西浦廉政・特任教授に何が必要か、聞いた。 ――2006年に文部科学省の科学技術政策研究所が数学教育や研究への危機感をあらわにした報告書「忘れられ

「数理資本主義」という新語が生まれた。数学的・論理的な思考力こそがイノベーションの中核にあり成長の原動力だとの意味合いだ。これまで盛んに言われてきた人工知能（AI）人材に加えて「数理人材」の育成が必要だとの声が高まっている。 「広大な現代数学の世界にイノベーションのタネがある。経済産業省はそこをわかっていなかった。だから日本は（海外の情報通信産業に）後れをとった」 2019年10月下旬、東京都内

「これから世界を変え日本を支えていくのは数学に基盤を置く企業だ」と、Arithmer（アリスマー、東京・港）の大田佳宏社長は話す。同社は人工知能（AI）技術を利用した画像認識や自然言語処理、ビッグデータ解析などを通じ、企業のサービスや生産性向上に役立つソフトウエアなどを開発する。大田社長は東京大学で教べんをとる特任教授で数学や物理学の博士を社内に多く抱える。現実社会のニーズと数学を結びつけ、稼げ

欧州のエネルギー市場は再生可能エネルギーへのシフトが進む一方で英国の欧州連合（EU）からの離脱を控え不確実性も増している。ドイツの資産運用会社であるアキラ・キャピタル（本社ハンブルク）のラーズ・マイジンガー取締役ら同社幹部に欧州の再エネや気候変動政策の現状を聞いた。 アキラは82億ユーロ（約9840億円、2019年3月末時点）の資産を運用し、その約8割を風力や太陽光、水力発電など再生可能エネルギ

あらゆるモノがネットにつながる「IoT」やドローン（小型無人機）などを活用して生産性向上を目指すスマート農業を目指す動きが活発だ。トマトやイチゴなどを育てる施設園芸農家向けに様々な農業資材を供給する誠和（栃木県下野市、大出祐造社長）は、データ活用によって高収量の実現だけでなく、農業経営のリスクをできる限り可視化するシステムづくりに取り組んでいる。 「高濃度（およそ8千PPM）の二酸化炭素（CO2

国内外で、地球温暖化が原因とみられる異常気象が相次いでいるわ。12月にはスペインで温暖化ガス削減目標を達成するための国際会議が開かれるけど、それぞれの国・地域、人々の取り組みはどうなのかな。 次世代にまで影響を与える半面、日々の生活で見過ごしがちな地球温暖化について、小川美紀さんと大坪桂子さんが滝順一編集委員に聞いた。 ――地球温暖化はどのくらい進んでいるの。 世界の平均気温は、人類が産業革命で

医療機関向けに遠隔画像診断の支援サービスを提供するエムネス（広島市、北村直幸社長）は米グーグルなど情報通信企業と提携し、どこでもいつでも画像にアクセスできる遠隔診断のプラットフォームを開発した。検査を受けた患者がスマートフォンで自分の画像を見られ、病院内に閉じがちな従来の診断画像の扱いに一石を投じる。人工知能（AI）技術の活用にも着手した。 広島大学病院に近い住宅地の一角に「霞クリニック」という

鉄のスクラップから鉄鋼製品（電炉鋼材）をつくれば鉄鉱石からつくるより二酸化炭素（CO2）排出量を75%減らせる――。電炉鋼材メーカーの東京製鉄はそう主張、高品質が求められる自動車用の高張力鋼を試作してみせる。日本の鉄鋼業界のなかでは一匹オオカミに似た存在の同社田原工場（愛知県田原市）を訪ねた。 「バン」とも「ガン」とも言葉では表現しにくい大音響がとどろく。420トンの鉄スクラップを溶かせる巨大な

米ハーバード大学のデビッド・キース教授は成層圏に微粒子を散布して太陽光をさえぎるソーラー・ジオエンジニアリング（気候工学）の研究が必要だと主張する。気候工学はこれまでタブー視されてきたが、地球規模の気候危機を抑制できるかもしれない。「気候変動がもたらすリスクに比べ、気候工学の副作用のリスクを小さくとどめられる可能性がある」という。 気候を制御する気候工学のアイデアは古くからある。微粒子散布により