滝 順一

沖縄科学技術大学院大学（OIST）統合オープンシステムユニットの北野宏明教授（ソニーグループ執行役専務兼最高技術責任者などを兼任）らは人工知能（AI）とロボットを駆使してヒトの腸内細菌と病気の関係を明らかにするプロジェクトに取り組んでいる。健康・長寿への新しい科学的知識を得るのと同時に、自ら仮説をたて検証する「AI科学者」の実現も目指す。将来、汎用的なAI科学者の実現で企業の競争力に大きな差がつ

人工知能（AI）の世界に新たな地殻変動が起きている。AIはこれまで限られた分野で人間の能力を超える性能を発揮してきたものの、汎用的な知的能力では人間の脳に劣ると考えられてきた。その固定観念を破り登場したのが「ファウンデーションモデル（基盤モデル）」と呼ばれる一群のAIだ。人間の「知」とは何かの問い直しにもつながるブレークスルーが起きつつある。 ファウンデーションモデルとは米スタンフォード大学の研

日本原子力研究開発機構（JAEA）は新型転換炉「ふげん」（福井県敦賀市、廃炉作業中）の使用済み核燃料の再処理をフランスの核燃料サイクル企業であるオラノ・リサイクル（以下、オラノ）に委託し、取り出したプルトニウムの所有権を同社に移転する。再処理で生じる高レベル放射性廃棄物は日本に輸送し処分する。核燃料再処理で取り出すプルトニウムを日本が海外に移転するのは初めて。曲折を経てきた日本の核燃料サイクル政

東京電力福島第1原子力発電所の事故で炉内で溶け落ちた核燃料（デブリ）を取り出す作業が年内にも始まる。安全な取り出しのためにはデブリの化学的性質を知っておく必要がある。東北大学と日本原子力研究開発機構、京都大学の研究グループは6月、核燃料が周囲の金属材料といっしょに溶けた後に冷え固まり、「固溶体」を形成したとの推定を発表した。桐島陽・東北大教授は「固溶体は化学的に安定で、生命や環境への危険度が高い

ロシアによるウクライナ侵攻で、世界のエネルギー戦略は抜本的な見直しを迫られています。制裁に伴うロシア産原油・天然ガスの利用急減は、世界にエネルギー不足と価格高騰を引き起こしています。昨年各国がこぞって打ち出したカーボンゼロ戦略も見直しを余儀なくされるのは間違いありません。とはいえ地球温暖化対策も避けては通れない中、何を優先して取り組むべきなのか。ウクライナ危機下でのカーボンゼロ目標達成に向けた課題と今後の戦略について滝編集委員が専門家を招き議論しました。

東京電力福島第1原子力発電所の事故を受けて、「事故耐性燃料（ATF=Accident Tolerant Fuel）」の開発が世界で進んでいる。過酷事故の進展を遅らせ、水素発生も減らせる効果のある核燃料だ。国内では日本原子力研究開発機構と原子炉メーカーなどが実用化に取り組む。 福島第1原発で2011年に起きた事故は地震と津波による電源喪失で原子炉の冷却水を注入できなくなり、過熱した核燃料が溶け落ち

ロシアのウクライナ侵攻を契機に世界的にエネルギーや食料の価格が上昇、世界の様相は一変した。2021年10～11月に英グラスゴーで開かれた第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）で勢いづいた気候変動対策の国際的な流れは失速するのだろうか。エネルギー政策の提言活動に取り組む自然エネルギー財団のトーマス・コーベリエル理事長（スウェーデン・チャルマース工科大学教授）に欧州の動向などを聞いた

「トクサツ（特撮=特殊撮影技術）とコンピューター・グラフィックス（CG）は対立させて考えるものではないでしょう」 CGを駆使した映画の全盛時代にあって、かつて「ゴジラ」など怪獣映画で子供たちを熱狂させ世界から注目された日本のトクサツの魅力は何か。 そんな問いかけに、日本の特撮に深く関わり続けてきた原口智生さんは、そう答えた。 原口さんは子供のころ、縁あって映画会社の特撮美術部門に出入りし、怪獣に

「日本は明かりをともし続けられるか？」。米紙ニューヨーク・タイムズ（4月27日付）が報じるなど日本の電力危機は世界の関心を集めている。 政府は7日、電力需給の逼迫に備え「2022年度の電力需給に関する総合対策」を打ち出した。危機の背景には脱炭素やロシアのウクライナ侵攻など複数の要因があるが、電力自由化（システム改革）の視点から危機の構造的要因をひもといてみたい。 日本が直面する電力危機には2つの

東京電力福島第1原子力発電所の敷地内に貯蔵されている「処理水」の海洋放出計画に関し、原子力規制委員会のパブリックコメント募集が17日で締め切られる。規制委は7月にも計画を承認する見通しだ。放出可否の焦点は地元理解に移る。 福島第1原発では、溶け落ちた核燃料の冷却などで「汚染水」が日々発生している。多核種除去設備（ALPS）などで放射性物質を取り除いた後に残るのが「処理水」で、原発敷地内の約1千基