滝 順一

医療機関向けに遠隔画像診断の支援サービスを提供するエムネス（広島市、北村直幸社長）は米グーグルなど情報通信企業と提携し、どこでもいつでも画像にアクセスできる遠隔診断のプラットフォームを開発した。検査を受けた患者がスマートフォンで自分の画像を見られ、病院内に閉じがちな従来の診断画像の扱いに一石を投じる。人工知能（AI）技術の活用にも着手した。 広島大学病院に近い住宅地の一角に「霞クリニック」という

鉄のスクラップから鉄鋼製品（電炉鋼材）をつくれば鉄鉱石からつくるより二酸化炭素（CO2）排出量を75%減らせる――。電炉鋼材メーカーの東京製鉄はそう主張、高品質が求められる自動車用の高張力綱を試作してみせる。日本の鉄鋼業界のなかでは一匹オオカミに似た存在の同社田原工場（愛知県田原市）を訪ねた。 「バン」とも「ガン」とも言葉では表現しにくい大音響がとどろく。420トンの鉄スクラップを溶かせる巨大な

米ハーバード大学のデビッド・キース教授は成層圏に微粒子を散布して太陽光をさえぎるソーラー・ジオエンジニアリング（気候工学）の研究が必要だと主張する。気候工学はこれまでタブー視されてきたが、地球規模の気候危機を抑制できるかもしれない。「気候変動がもたらすリスクに比べ、気候工学の副作用のリスクを小さくとどめられる可能性がある」という。 気候を制御する気候工学のアイデアは古くからある。微粒子散布により

「日本は約束したことを必ず実行する国だ」。有人月探査計画への協力を促すため9月に来日した米航空宇宙局（NASA）のブライデンスタイン長官は国際宇宙ステーション（ISS）でのこれまでの日本の協力ぶりをしきりに持ち上げた。実験モジュール「きぼう」や無人補給機「こうのとり（HTV）」の製作・運用を通じて、日本の宇宙航空研究開発機構（JAXA）や関連産業界は宇宙活動の経験を積んできた。日米はウィンウィン

日本の大学の研究力低下が深刻だ。鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は詳細なデータ分析に基づき研究力低下の主因は、研究に費やせる時間の長さを勘案した「フルタイム換算の研究者数」であると指摘。研究者が思う存分研究に専念できる環境をつくることこそが世界との研究力競争に勝ち抜く道だと主張する。 ――論文数の減少など日本の大学の研究力低下が指摘されます。どこに原因があるとみますか。 「大学の公的研究費が停滞し

ロシア北西部の白海にある軍の実験施設で8月8日に爆発事故が起きた。国営原子力企業の5人の従業員が亡くなり周辺の放射能レベルが一時的に上昇した。ロシア軍が開発中の「原子力巡航ミサイル」の発射実験の失敗だとの見方が出ている。原子力エネルギーを利用して飛行するミサイルとはどんなものなのか。 ロシアのプーチン大統領は2018年3月1日の年次教書演説で、複数の新たな核兵器運搬システムを開発中だと述べた。そ