株式投資

投資業界のカリスマの一人、澤上篤人氏が考える長期投資のあるべき姿を、同社最高投資責任者の草刈貴弘氏との対談形式で紹介する。 バブルに群がる投機的な投資家 澤上篤人（以下、澤上）　カネ余りによる株高バブルは、とどまる所を知らないように膨れ上がり続けている。米国では上位1%の富裕層のうち、52%が株・投信を保有しているのに対し、下位50%の保有率はわずか0.6%にすぎないという報道があった（2020

■経験則では、今年の年初は下げ相場のはずが… ■2つの「想定以上」が迫る投資戦略の見直し ■割安株と成長株、銘柄選びのポイントは

限定品をもらったり、博物館を見学できたりする株主優待は個人投資家の楽しみの1つだ。寄付などの社会貢献ができる銘柄も増えている。ただ、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、優待内容の変更や使い勝手には従来よりも注意が必要になっている。いくらお得でも株価の下落などで損を被るのは避けたい。財務がしっかりしているか基本を押さえつつ、株価が高すぎないかも判断して優待銘柄を選びたい。 株主優待を受けたいとき

2021年1月に入り、新型コロナウイルスの拡大が続き政府が一部の自治体を対象に緊急事態宣言を発令した。一見すると自粛で経済活動にダメージを与えそうだが、それにもかかわらず日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）は上昇を続ける。SMBC日興証券の牧野潤一チーフエコノミストは13日に出したリポート「なぜ株価は緊急事態宣言発令でも上昇するのか？」で、株価は将来の消費の潜在需要を織り込んでいる、と分析し

2021年に入り、世界は新型コロナウイルスの感染拡大「第3波」に襲われる中、経済活動は再び、収縮を迫られそうです。米国の昨年12月分の非農業門雇用者数は、14万人の減少となりました。また、日本では「Go Toトラベル」が停止され、大都市部を中心に緊急事態宣言が発令されました。 各国の政府は、20年と同様、家計が日常生活を維持するためのお金や信用を得られるよう財政政策を打ち出すでしょう。そして、中

「株式投資をするなら、日本株より米国株」。GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフトのIT大手5社）をはじめ、世界をリードする企業が多い米国株に魅力を感じる人も多いだろう。2020年にはコロナショック後に急回復して世界の株式市場を引っ張ったが、政権が交代する21年も上昇相場は続くのか。米国株の展望を資産運用会社のプロに聞いた。 「2021年も米国株にはオーバーウエー

「企業が保有する特許の経済価値の総和と時価総額（株価）には相関がある」という仮説に基づき、技術力に比べて株価が安い「技術割安株」を、工藤一郎国際特許事務所の力を借りて探してみた。 意外に広いバイオテクノロジーの応用分野 バイオテクノロジーとは、生物の特性や機能を応用して、実社会に有益な利用法をもたらす技術全般をいう。現在、最も注目されている応用分野はバイオ医薬や再生医療だが、微生物を利用した食品

日経平均株価が30年ぶりの高値を付けるなど、株価が上昇しています。一般に株式などに投資して利益が出ると、そこから約20%の税金が引かれます。ただ、NISA（ニーサ）を使うと税がかかりません。どんな仕組みなのでしょう。 Q NISAとは何ですか。 A　正式には「少額投資非課税制度」といいます。株式などの取引で出た利益に対して、税金がかからない仕組みです。個人の資産運用を促す目的で、2014年に始まり

「日経ヴェリタス」創刊以来の名物コラム。毎回1人の個人投資家を取り上げ、その人の投資歴の泣き笑いを赤裸々に紹介しています。今回はDAIBOUCHOUさん（47）。4年ぶり登場の「億り人」。投資家仲間とのオフ会が楽しみ。 ■2017年～ アベノミクス相場の波に乗り、中小型株の売買で資産を増やす。神戸物産とアバントを買い増したのが印象に残る。いずれも特別損失を計上するなど当時の業績は伸び悩んでいたが、

2020年を通した日経平均株価の騰落率は13%（本稿執筆時の2020年12月25日時点）だった。コロナ禍という災厄に見舞われた年の株価としては上出来と言えるだろう。ただ、これを「日本株が上がった良い年だった」と総括できるだろうか。 よく指摘されるのが、「一極集中相場」が顕著だったことだ。例えば日経平均の騰落率トップ5銘柄を除いた残り220銘柄の年初来リターンを単純平均すると、何とマイナス7.9%