ETF

金（ゴールド）や原油、穀物など商品先物市場で取引されている実物資産を「コモディティー」と呼ぶが、最近そのコモディティーへの投資に関心が集まっている。多くの商品価格が上昇しているからだ。いずれも高値圏だが、投資妙味がある商品をプロの力を借りて探った。4回に渡って紹介していく。3回目は原油だ。 【関連記事】・・ 産油国が減産で価格維持 原油価格の代表的な指標はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディ

日経平均株価など特定の指数に連動せずに、銘柄選びなど運用担当者の目利き力を重視するアクティブ運用型の上場投資信託（ETF）が年内に東京市場に登場する。既存の指数ETFに比べて柔軟な商品設計が可能で、先行する米国では大量の投資マネーをひき付けている。日本でも魅力的な品ぞろえを増やせば、東京市場の活性化につながる余地はある。 「国内の機関投資家は100兆円規模の私募投資信託を保有している。その一部が

日本経済新聞社は3月、調査会社のマクロミルを通じて国内の20代から70代までの個人投資家の約1300人にアンケートを実施した。調査で浮き彫りになったのは、日本の将来に対して不安を抱く20〜30代の個人投資家たちの海外志向の強さだった。日本市場の魅力を高めなければ、目覚めた若者の投資マネーは海外に向かい続けることになりかねない。連載をまとめ読み形式で改めて紹介する。 外貨資産「増やした」4割　若手

個人投資家調査で少額投資非課税制度（NISA）について聞いたところ、世代によって「一般NISA」「つみたてNISA」の使い分けが鮮明だった。年間の投資限度額が40万円だが非課税期間が最長20年と長いつみたてNISAの選択率は、20代が69%、30代が62%と高いのに対し、60〜70代は18%にとどまった。枠は120万円と大きいが期間が5年の一般NISAは高齢層の比率の高さが顕著だった。 2022

「投資先、米国に絞るのは好ましくない」セゾン投信・中野晴啓会長 ――個人投資家による国内への資金流入が減少しています。 「米国株を中心とした海外株の人気が高まっている。新型コロナウイルス禍で米ハイテク株が成長し、市場の新陳代謝は非常に活発だった。市場をけん引する存在が複数いる米国市場が多くの投資家に魅力的に映ったことが背景だろう。投資家は資産を意図的に海外に逃避させようと考えているわけではない。

日本の証券街、東京・日本橋兜町。3月上旬、10人ほどの女性がこじゃれたカフェに集まっていた。金融を学ぶ女性限定のコミュニティー「きんゆう女子。」の会合だ。この日のテーマは「外国為替」。証券会社のディーラーを講師に招き、活発な議論が飛び交った。米連邦準備理事会（FRB）や日銀のニュースで参加メンバーの為替への関心が高く、同テーマでは2度目の開催という。 にわかに増えだした若い個人投資家たちの多くに

日本人の株式投資に対する意識がじわり変わり始めている。つみたてNISA（少額投資非課税制度）の導入などをきっかけに、少ない資金をコツコツ積み上げる個人が増えているからだ。その担い手は将来に不安を抱く若者たち。投資先は彼らにも身近なアップルなど著名な米企業株や、米国の代表的な上場投資信託（ETF）が中心だ。新たな動きは改革のスピードが遅い日本企業や東京市場の問題も映している。 「日本株にも興味があ

「日経ヴェリタス」創刊以来の名物コラム。毎回1人の個人投資家を取り上げ、その人の投資歴の泣き笑いを赤裸々に紹介しています。今回はびわ子さん（40代後半）。ネットに転がっている情報は当てにしない。趣味は「ビブグルマン」巡り。 ■2015年〜　 引っ越し前に住んでいたマンションを購入時と同じ金額で売却。東京の任意売却物件でお得に土地を買い、家を建てて住み始める。IT（情報技術）業界出身だったため、暗号

植田和男次期総裁が率いる日銀は、金融政策でどんな出方をするか――。それを占う際の参考情報としては、2月下旬、国会で所信を述べたり、質問に答えたりした際の内容が有用だ。 もちろん、その後起きた米銀シリコンバレーバンク（SVB）破綻をきっかけとする混乱が逆風となり、政策修正の時期が遅れるなどの影響が出る可能性には注意すべきだ。ただし、この混乱は政策に修正を加える好機になり得る逆説的な面も持つ。いずれ

2024年から始まる新しい少額投資非課税制度（NISA）。株式投資で1億円以上の資産をつくった億万投資家たちは、2023年と24年以降、どのようにNISAを活用する予定なのか。最終回では、米国株投資を中心に6億円を築いたたぱぞうさん（ハンドルネーム）の使いこなしを紹介する。 【関連記事】・・ 「2024年から始まる新NISAは、恒久化や投資枠の拡大と、投資家の全ての願いが込められている」。米国株投資